秋田銀行(8343)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -9億5900万
- 2010年9月30日
- 8億3300万
- 2010年12月31日 +107.68%
- 17億3000万
- 2011年3月31日
- -27億7200万
- 2011年6月30日
- 22億6200万
- 2011年9月30日 +14.72%
- 25億9500万
- 2011年12月31日 +3.82%
- 26億9400万
- 2012年3月31日 +175.5%
- 74億2200万
- 2012年6月30日
- -2億8400万
- 2012年9月30日
- -2億4800万
- 2012年12月31日
- 33億8100万
- 2013年3月31日 +280.77%
- 128億7400万
- 2013年6月30日
- -21億1900万
- 2013年9月30日
- 35億5000万
- 2013年12月31日 +98.85%
- 70億5900万
- 2014年3月31日 +6.56%
- 75億2200万
- 2014年6月30日 -22.79%
- 58億800万
- 2014年9月30日 +75.95%
- 102億1900万
- 2014年12月31日 +88.82%
- 192億9600万
- 2015年3月31日 +29.87%
- 250億5900万
- 2015年6月30日 -88.79%
- 28億900万
- 2015年9月30日
- -17億7900万
- 2015年12月31日
- 36億4800万
- 2016年3月31日 +26.92%
- 46億3000万
- 2016年6月30日 -31.38%
- 31億7700万
- 2016年9月30日 -54.27%
- 14億5300万
- 2016年12月31日 -11.7%
- 12億8300万
- 2017年3月31日 -65.55%
- 4億4200万
- 2017年6月30日 +925.34%
- 45億3200万
- 2017年9月30日 +46.82%
- 66億5400万
- 2017年12月31日 +69.03%
- 112億4700万
- 2018年3月31日 -28.36%
- 80億5700万
- 2018年6月30日 -70.68%
- 23億6200万
- 2018年9月30日 +111.52%
- 49億9600万
- 2018年12月31日
- -34億600万
- 2019年3月31日
- 11億2900万
- 2019年6月30日 +2.66%
- 11億5900万
- 2019年9月30日 +215.62%
- 36億5800万
- 2019年12月31日 +63.7%
- 59億8800万
- 2020年3月31日
- -109億6800万
- 2020年6月30日
- 40億9900万
- 2020年9月30日 +54.92%
- 63億5000万
- 2020年12月31日 +83.59%
- 116億5800万
- 2021年3月31日 +3.61%
- 120億7900万
- 2021年6月30日 -84.44%
- 18億7900万
- 2021年9月30日 +27.46%
- 23億9500万
- 2021年12月31日 +45.85%
- 34億9300万
- 2022年3月31日
- -74億9300万
- 2022年6月30日 -42.53%
- -106億8000万
- 2022年9月30日 -61.45%
- -172億4300万
- 2022年12月31日 -27.3%
- -219億5100万
- 2023年3月31日
- -160億4700万
- 2023年6月30日
- 98億2200万
- 2023年9月30日 -84.21%
- 15億5100万
- 2023年12月31日 +627.6%
- 112億8500万
- 2024年3月31日 +112.2%
- 239億4700万
- 2024年6月30日
- -16億2100万
- 2024年9月30日 -82.42%
- -29億5700万
- 2024年12月31日 -47.85%
- -43億7200万
- 2025年3月31日 -225.21%
- -142億1800万
- 2025年6月30日
- 113億4300万
- 2025年9月30日 +64.41%
- 186億4900万
- 2025年12月31日 +32.3%
- 246億7200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/24 14:51
- #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 秋田市中小企業振興2号投資事業有限責任組合2025/06/24 14:51
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。 - #3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 秋田市中小企業振興2号投資事業有限責任組合2025/06/24 14:51
持分法非適用の非連結子会社は、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に重要な影響を与えないため、持分法の対象から除いております。
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- e 連結財政状態の概要2025/06/24 14:51
f セグメントごとの資産、負債(単位:億円) うち株主資本合計 1,543 1,585 42 うちその他の包括利益累計額合計 176 △22 △198
- #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 秋田市中小企業振興2号投資事業有限責任組合2025/06/24 14:51
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項 - #6 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (*1) 連結損益計算書の「その他業務収益」及び「その他業務費用」に含まれております。2025/06/24 14:51
(*2) 連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
(*3) レベル2の時価からレベル3の時価への振替であり、市場流動性に基づいた時価の算定に使用しているインプットの観察可能性の変化によるものであります。当該振替は会計年度の末日に行っております。