山形銀行（8344）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 5億2300万
2010年9月30日 +350.86%: 23億5800万
2010年12月31日 +32.7%: 31億2900万
2011年3月31日 -65.13%: 10億9100万
2011年6月30日 +99.73%: 21億7900万
2011年9月30日 -15.51%: 18億4100万
2011年12月31日 +18.09%: 21億7400万
2012年3月31日 +233.81%: 72億5700万
2012年6月30日 -86.28%: 9億9600万
2012年9月30日 +100.8%: 20億
2012年12月31日 +221.4%: 64億2800万
2013年3月31日 +133.46%: 150億700万
2013年6月30日 -94.42%: 8億3700万
2013年9月30日 +490.68%: 49億4400万
2013年12月31日 +66.85%: 82億4900万
2014年3月31日 +7.16%: 88億4000万
2014年6月30日 -54.92%: 39億8500万
2014年9月30日 +77.16%: 70億6000万
2014年12月31日 +83.34%: 129億4400万
2015年3月31日 +33.86%: 173億2700万
2015年6月30日 -94.58%: 9億3900万
2015年9月30日: -15億3400万
2015年12月31日: 20億
2016年3月31日 +12%: 22億4000万
2016年6月30日 -49.46%: 11億3200万
2016年9月30日 -79.33%: 2億3400万
2016年12月31日 +199.15%: 7億
2017年3月31日 +159.14%: 18億1400万
2017年6月30日 +25.47%: 22億7600万
2017年9月30日 +72.19%: 39億1900万
2017年12月31日 +108.09%: 81億5500万
2018年3月31日 -37.74%: 50億7700万
2018年6月30日 -73.94%: 13億2300万
2018年9月30日 +69.77%: 22億4600万
2018年12月31日: -38億2100万
2019年3月31日: 4億6400万
2019年6月30日 +178.88%: 12億9400万
2019年9月30日 +203.63%: 39億2900万
2019年12月31日 +65.84%: 65億1600万
2020年3月31日: -79億9700万
2020年6月30日: 53億1000万
2020年9月30日 +39.1%: 73億8600万
2020年12月31日 +87.58%: 138億5500万
2021年3月31日 +8.67%: 150億5600万
2021年6月30日 -71.96%: 42億2200万
2021年9月30日 +38.23%: 58億3600万
2021年12月31日 +51.59%: 88億4700万
2022年3月31日: -46億400万
2022年6月30日 -234.1%: -153億8200万
2022年9月30日 -37.76%: -211億9000万
2022年12月31日 -21.11%: -256億6400万
2023年3月31日: -207億1300万
2023年6月30日: 46億4400万
2023年9月30日: -17億4400万
2023年12月31日: 61億6000万
2024年3月31日 +81.83%: 112億100万
2024年6月30日: -46億8000万
2024年9月30日: -7億6300万
2024年12月31日 -481%: -44億3300万
2025年3月31日 -39.41%: -61億8000万
2025年6月30日: 88億9200万
2025年9月30日 +75.18%: 155億7700万
2025年12月31日 +21.42%: 189億1400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1. その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額 (単位:百万円)

2025/06/24 10:45
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）: やまがた協創ファンド1号投資事業有限責任組合
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
なお、やまがた地域成長ファンドⅡ号投資事業有限責任組合は、2024年11月30日で解散し、2025年2月21日で清算結了しております。
2025/06/24 10:45
#3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）: やまがた協創ファンド1号投資事業有限責任組合
持分法非適用の非連結子会社は、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に重要な影響を与えないため、持分法の対象から除いております。
なお、やまがた地域成長ファンドⅡ号投資事業有限責任組合は、2024年11月30日で解散し、2025年2月21日で清算結了しております。
2025/06/24 10:45
#4 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: (a) 連結損益計算書の「その他業務費用」に含まれております。
(b) 連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
当連結会計年度(2025年3月31日)
2025/06/24 10:45