東邦銀行(8346)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 29億3700万
- 2009年3月31日
- -48億3200万
- 2010年3月31日
- 57億8000万
- 2010年9月30日 +28.32%
- 74億1700万
- 2010年12月31日 -36.73%
- 46億9300万
- 2011年3月31日 -63.46%
- 17億1500万
- 2011年6月30日 +98.83%
- 34億1000万
- 2011年9月30日 -10.21%
- 30億6200万
- 2011年12月31日 -53.95%
- 14億1000万
- 2012年3月31日 +310.07%
- 57億8200万
- 2012年6月30日 +15.62%
- 66億8500万
- 2012年9月30日 -5.09%
- 63億4500万
- 2012年12月31日 +59.7%
- 101億3300万
- 2013年3月31日 +77.29%
- 179億6500万
- 2013年6月30日 -35.36%
- 116億1300万
- 2013年12月31日 +48.71%
- 172億7000万
- 2014年3月31日 -4.76%
- 164億4800万
- 2014年6月30日 +18.9%
- 195億5600万
- 2014年9月30日 +6.45%
- 208億1700万
- 2014年12月31日 +41.98%
- 295億5700万
- 2015年3月31日 -3.26%
- 285億9300万
- 2015年6月30日 +0.83%
- 288億3000万
- 2015年9月30日 -10.81%
- 257億1400万
- 2015年12月31日 +9.88%
- 282億5400万
- 2016年3月31日 +6.31%
- 300億3800万
- 2016年6月30日 +0.26%
- 301億1700万
- 2016年9月30日 -9.74%
- 271億8500万
- 2016年12月31日 -22.34%
- 211億1100万
- 2017年3月31日 -5.71%
- 199億500万
- 2017年6月30日 +9.19%
- 217億3500万
- 2017年9月30日 -0.45%
- 216億3800万
- 2017年12月31日 -3.3%
- 209億2300万
- 2018年3月31日 -25.91%
- 155億100万
- 2018年6月30日 -2.63%
- 150億9300万
- 2018年9月30日 -18.8%
- 122億5500万
- 2018年12月31日 -41.8%
- 71億3300万
- 2019年3月31日 +38.47%
- 98億7700万
- 2019年6月30日 -31.17%
- 67億9800万
- 2019年9月30日 +8%
- 73億4200万
- 2019年12月31日 +21.82%
- 89億4400万
- 2020年3月31日 -45.51%
- 48億7400万
- 2020年6月30日 +34.67%
- 65億6400万
- 2020年9月30日 +6.72%
- 70億500万
- 2020年12月31日 +15.5%
- 80億9100万
- 2021年3月31日 +9.02%
- 88億2100万
- 2021年6月30日 -1.47%
- 86億9100万
- 2021年9月30日 +9.3%
- 94億9900万
- 2021年12月31日 -5.86%
- 89億4200万
- 2022年3月31日 -57.03%
- 38億4200万
- 2022年6月30日 -77.98%
- 8億4600万
- 2022年9月30日
- -23億2200万
- 2022年12月31日 -196.6%
- -68億8700万
- 2023年3月31日
- -12億8300万
- 2023年6月30日
- 29億9700万
- 2023年9月30日
- -34億2700万
- 2023年12月31日
- 30億3200万
- 2024年3月31日 +142.51%
- 73億5300万
- 2024年6月30日 -56.18%
- 32億2200万
- 2024年9月30日 +79.73%
- 57億9100万
- 2024年12月31日 -73.99%
- 15億600万
- 2025年3月31日
- -91億4900万
- 2025年9月30日
- -69億7600万
- 2025年12月31日 -54.72%
- -107億9300万
- 2026年3月31日 -27.73%
- -137億8600万
個別
- 2008年3月31日
- 29億3700万
- 2009年3月31日
- -48億3200万
- 2010年3月31日
- 57億7600万
- 2010年9月30日 +28.36%
- 74億1400万
- 2011年3月31日 -76.92%
- 17億1100万
- 2011年9月30日 +78.67%
- 30億5700万
- 2012年3月31日 +88.88%
- 57億7400万
- 2012年9月30日 +9.73%
- 63億3600万
- 2013年3月31日 +183.33%
- 179億5200万
- 2014年3月31日 -8.47%
- 164億3100万
- 2014年9月30日 +26.58%
- 207億9900万
- 2015年3月31日 +37.34%
- 285億6600万
- 2015年9月30日 -10.02%
- 257億300万
- 2016年3月31日 +16.86%
- 300億3700万
- 2016年9月30日 -9.41%
- 272億1000万
- 2017年3月31日 -27.07%
- 198億4500万
- 2017年9月30日 +8.26%
- 214億8400万
- 2018年3月31日 -28.72%
- 153億1300万
- 2018年9月30日 -22.16%
- 119億2000万
- 2019年3月31日 -19.87%
- 95億5200万
- 2019年9月30日 -27.26%
- 69億4800万
- 2020年3月31日 -34.61%
- 45億4300万
- 2020年9月30日 +42.68%
- 64億8200万
- 2021年3月31日 +26.54%
- 82億200万
- 2021年9月30日 +7.39%
- 88億800万
- 2022年3月31日 -64.76%
- 31億400万
- 2022年9月30日
- -29億6500万
- 2023年3月31日
- -21億600万
- 2023年9月30日 -109.31%
- -44億800万
- 2024年3月31日
- 60億4300万
- 2024年9月30日 -24.04%
- 45億9000万
- 2025年3月31日
- -108億1600万
- 2025年9月30日
- -86億500万
- 2026年3月31日 -77.16%
- -152億4500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/15 11:49
(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △25,639 △9,610 法人税等及び税効果額 7,194 2,128 その他有価証券評価差額金 △16,503 △4,636 繰延ヘッジ損益 - #2 その他有価証券評価差額金、連結財務諸表(連結)
- (その他有価証券評価差額金)2026/06/15 11:49
連結貸借対照表に計上されているその他有価証券評価差額金の内訳は、次のとおりであります。 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/15 11:49
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 減価償却 622 564 その他有価証券評価差額金 5,201 7,262 その他 6,296 6,147
(単位:%) - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/15 11:49
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産(負債)の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る負債 △48 △1,621 その他有価証券評価差額金 5,238 7,303 減価償却 628 563 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △1,063 △999 繰延ヘッジ損益 △957 △6,671
(単位:百万円) - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 純資産の部合計は、2,177億円で前連結会計年度末比205億円の増加となりました。2026/06/15 11:49
これは、その他有価証券評価差額金が減少した一方で、繰延ヘッジ損益の127億円増加を主な要因としてその他の包括利益累計額が110億円増加したことによるものでございます。
なお、当連結会計年度末の国内基準による連結自己資本比率は、リスクアセットの減少等により、前年度末比0.98%上昇し11.73%となりました。 - #6 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (※1)連結損益計算書の「その他業務収益」及び「その他業務費用」に含まれております。2026/06/15 11:49
(※2)連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
(※3)地震デリバティブにつきましては、売建と買建の時価等が同額であることから、零となっております。