千葉銀行(8331)の外国為替の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 36億9300万
- 2009年3月31日 -25.53%
- 27億5000万
- 2010年3月31日 +2.22%
- 28億1100万
- 2010年12月31日 +20.53%
- 33億8800万
- 2011年3月31日 -10.45%
- 30億3400万
- 2011年6月30日 -16.12%
- 25億4500万
- 2011年12月31日 +19.41%
- 30億3900万
- 2012年3月31日 -27.44%
- 22億500万
- 2012年12月31日 +67.07%
- 36億8400万
- 2013年3月31日 +73.34%
- 63億8600万
- 2013年6月30日 -26.23%
- 47億1100万
- 2013年12月31日 +104.75%
- 96億4600万
- 2014年3月31日 -35.23%
- 62億4800万
- 2014年6月30日 +5.01%
- 65億6100万
- 2014年9月30日 +108.11%
- 136億5400万
- 2014年12月31日 -59.07%
- 55億8900万
- 2015年3月31日 +44.57%
- 80億8000万
- 2015年6月30日 -50.52%
- 39億9800万
- 2015年9月30日 -18.28%
- 32億6700万
- 2015年12月31日 +7.65%
- 35億1700万
- 2016年3月31日 -26.19%
- 25億9600万
- 2016年6月30日 +110.52%
- 54億6500万
- 2016年9月30日 -43.97%
- 30億6200万
- 2016年12月31日 +6.11%
- 32億4900万
- 2017年3月31日 +40.44%
- 45億6300万
- 2017年6月30日 -34.43%
- 29億9200万
- 2017年9月30日 +21.19%
- 36億2600万
- 2017年12月31日 +15.14%
- 41億7500万
- 2018年3月31日 -23.66%
- 31億8700万
- 2018年6月30日 -0.6%
- 31億6800万
- 2018年9月30日 +18.31%
- 37億4800万
- 2018年12月31日 +17.93%
- 44億2000万
- 2019年3月31日 -13.37%
- 38億2900万
- 2019年6月30日 +10.76%
- 42億4100万
- 2019年9月30日 -25.35%
- 31億6600万
- 2019年12月31日 +34.37%
- 42億5400万
- 2020年3月31日 +50.31%
- 63億9400万
- 2020年6月30日 -25.81%
- 47億4400万
- 2020年9月30日 -11.72%
- 41億8800万
- 2020年12月31日 +7.83%
- 45億1600万
- 2021年3月31日 +48.91%
- 67億2500万
- 2021年6月30日 -44.82%
- 37億1100万
- 2021年9月30日 +68.26%
- 62億4400万
- 2021年12月31日 -3.41%
- 60億3100万
- 2022年3月31日 -1.01%
- 59億7000万
- 2022年6月30日 -12.6%
- 52億1800万
- 2022年9月30日 +35.91%
- 70億9200万
- 2022年12月31日 -42.41%
- 40億8400万
- 2023年3月31日 +31.61%
- 53億7500万
- 2023年6月30日 +28.61%
- 69億1300万
- 2023年9月30日 -10.17%
- 62億1000万
- 2023年12月31日 +47.97%
- 91億8900万
- 2024年3月31日 -33.79%
- 60億8400万
- 2024年6月30日 +0.12%
- 60億9100万
- 2024年9月30日 -7.96%
- 56億600万
- 2024年12月31日 +40.87%
- 78億9700万
- 2025年3月31日 -29.45%
- 55億7100万
- 2025年6月30日 +1.99%
- 56億8200万
- 2025年9月30日 +12.85%
- 64億1200万
- 2025年12月31日 -1.86%
- 62億9300万
- 2026年3月31日 +7.75%
- 67億8100万
個別
- 2008年3月31日
- 36億9300万
- 2009年3月31日 -25.53%
- 27億5000万
- 2010年3月31日 +2.22%
- 28億1100万
- 2011年3月31日 +7.93%
- 30億3400万
- 2012年3月31日 -27.32%
- 22億500万
- 2013年3月31日 +189.61%
- 63億8600万
- 2014年3月31日 -2.16%
- 62億4800万
- 2014年9月30日 +118.53%
- 136億5400万
- 2015年3月31日 -40.82%
- 80億8000万
- 2015年9月30日 -59.57%
- 32億6700万
- 2016年3月31日 -20.54%
- 25億9600万
- 2016年9月30日 +17.95%
- 30億6200万
- 2017年3月31日 +49.02%
- 45億6300万
- 2017年9月30日 -20.53%
- 36億2600万
- 2018年3月31日 -12.11%
- 31億8700万
- 2018年9月30日 +17.6%
- 37億4800万
- 2019年3月31日 +2.16%
- 38億2900万
- 2019年9月30日 -17.32%
- 31億6600万
- 2020年3月31日 +101.96%
- 63億9400万
- 2020年9月30日 -34.5%
- 41億8800万
- 2021年3月31日 +60.58%
- 67億2500万
- 2021年9月30日 -7.15%
- 62億4400万
- 2022年3月31日 -4.39%
- 59億7000万
- 2022年9月30日 +18.79%
- 70億9200万
- 2023年3月31日 -24.21%
- 53億7500万
- 2023年9月30日 +15.53%
- 62億1000万
- 2024年3月31日 -2.03%
- 60億8400万
- 2024年9月30日 -7.86%
- 56億600万
- 2025年3月31日 -0.62%
- 55億7100万
- 2025年9月30日 +15.1%
- 64億1200万
- 2026年3月31日 +5.75%
- 67億8100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (参考)2025/06/24 12:51
資産の査定は、「金融機能の再生のための緊急措置に関する法律」(1998年法律第132号)第6条に基づき、当行の貸借対照表の社債(当該社債を有する金融機関がその元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(1948年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、その他資産中の未収利息及び仮払金、支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに貸借対照表に注記することとされている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)について債務者の財政状態及び経営成績等を基礎として次のとおり区分するものであります。
1.破産更生債権及びこれらに準ずる債権 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 2.金融商品の時価等に関する事項2025/06/24 12:51
連結貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額は、次のとおりであります。なお、市場価格のない株式等及び組合出資金は、次表には含めておりません((注1)参照)。また、現金預け金、コールローン及び買入手形、買現先勘定、債券貸借取引支払保証金、特定取引資産・負債(デリバティブ取引を除く)、外国為替(資産・負債)、コールマネー及び売渡手形、売現先勘定並びに債券貸借取引受入担保金は、短期間(1年以内)で決済されるものが大半を占めており、時価が帳簿価額に近似することから、注記を省略しております。その他、連結貸借対照表計上額の重要性が乏しい科目についても、注記を省略しております。
前連結会計年度(2024年3月31日) - #3 銀行業における手形割引に関する注記、銀行業(連結)
- ※4.手形割引は、「銀行業における金融商品会計基準適用に関する会計上及び監査上の取扱い」(日本公認会計士協会業種別委員会実務指針第24号 2022年3月17日)に基づき金融取引として処理しております。これにより受け入れた商業手形、荷付為替手形及び買入外国為替等は、売却又は(再)担保という方法で自由に処分できる権利を有しておりますが、その額面金額は次のとおりであります。2025/06/24 12:51
- #4 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業(連結)
- ※3.銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次のとおりであります。なお、債権は、連結貸借対照表の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)であります。2025/06/24 12:51