- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
(2) 有形固定資産
当行グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
2024/06/28 14:16- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 有形固定資産(リース資産を除く)
当行の有形固定資産は、定率法(ただし、平成19年(2007年)4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年(2016年)4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年～50年
その他 3年～20年
連結子会社の有形固定資産については、資産の見積耐用年数に基づき、主として定率法により償却しております。2024/06/28 14:16 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 有形固定資産
当行グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2024/06/28 14:16 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
※7.有形固定資産の圧縮記帳額
2024/06/28 14:16- #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
※6.有形固定資産の減価償却累計額
2024/06/28 14:16- #6 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
2024/06/28 14:16- #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
(4) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当行の有形固定資産は、定率法(ただし、平成19年(2007年)4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年(2016年)4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
2024/06/28 14:16- #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産は、定率法(ただし、平成19年(2007年)4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年(2016年)4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
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