大垣共立銀行（8361）の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 99億300万
- 2009年3月31日 +1.82%
- 100億8300万
- 2010年3月31日 -2.16%
- 98億6500万
- 2011年3月31日 -3.12%
- 95億5700万
- 2012年3月31日 +2.4%
- 97億8600万
- 2013年3月31日 -3.47%
- 94億4600万
- 2014年3月31日 +11.62%
- 105億4400万
- 2015年3月31日 +11.3%
- 117億3500万
- 2016年3月31日 +3.42%
- 121億3600万
- 2017年3月31日 -4.95%
- 115億3500万
- 2018年3月31日 -1.14%
- 114億300万
- 2019年3月31日 -1.46%
- 112億3700万
- 2020年3月31日 -1.85%
- 110億2900万
- 2021年3月31日 -3.83%
- 106億700万
- 2022年3月31日 -6.3%
- 99億3900万
- 2023年3月31日 -7.68%
- 91億7600万
- 2024年3月31日 +2.18%
- 93億7600万
- 2025年3月31日 -1.87%
- 92億100万
個別
- 2008年3月31日
- 90億4000万
- 2009年3月31日 +2.36%
- 92億5300万
- 2010年3月31日 -2.01%
- 90億6700万
- 2011年3月31日 -3.02%
- 87億9300万
- 2012年3月31日 +3.1%
- 90億6600万
- 2013年3月31日 -3.38%
- 87億6000万
- 2014年3月31日 +11.46%
- 97億6400万
- 2015年3月31日 +12.47%
- 109億8200万
- 2016年3月31日 +3.82%
- 114億100万
- 2017年3月31日 -5.06%
- 108億2400万
- 2018年3月31日 -1.86%
- 106億2300万
- 2019年3月31日 -2.05%
- 104億500万
- 2020年3月31日 -2.04%
- 101億9300万
- 2021年3月31日 -3.75%
- 98億1100万
- 2022年3月31日 -6.3%
- 91億9300万
- 2023年3月31日 -7.94%
- 84億6300万
- 2024年3月31日 +2.76%
- 86億9700万
- 2025年3月31日 -1.99%
- 85億2400万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.土地の面積欄の( )内は、借地の面積(うち書き)であり、その年間賃借料は建物も含め1,315百万円であります。2025/06/20 16:02
2.動産は、事務機械1,122百万円、その他1,144百万円であります。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/20 16:02
当社の有形固定資産は、定率法(ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 株式の保有状況（連結）
- (特定投資株式)2025/06/20 16:02
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果(注2)及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果(注2)及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果(注2)及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 636 801 東京建物株式会社 234,040 234,040 同社は東京エリアを代表する総合不動産業者であり、同社グループとの銀行取引維持・強化を図る目的で保有しております。 有 591 615 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果(注2)及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果(注2)及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果(注2)及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しております。「*」は、当該銘柄の貸借対照表計上額が当社の資本金額の100分の1以下であり、かつ貸借対照表計上額の大きい順の57銘柄に該当しないために記載を省略していることを示しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果(注2)及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
2.定量的な保有効果は個別の取引条件を開示できないため記載が困難であります。保有の合理性を検証した方法は「イ.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容」に記載しております。 - #4 減損損失に関する注記（連結）
- ※4.次の資産について減損損失を計上しております。2025/06/20 16:02
これらの資産は、継続的な地価の下落、営業キャッシュ・フローの低下、店舗の移転統合等の意思決定を受けて、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額及び解体費用見込額を減損損失として特別損失に計上しております。営業用店舗については管理会計上の最小区分である営業店単位をグルーピング単位とし、遊休資産については各資産単位をグルーピング単位としております。また、本店、事務センター、研修所、社宅等については共用資産としております。前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 場所 用途 種類 減損損失(百万円) 岐阜県内 営業店舗10か所 土地、建物等 515 遊休資産3か所 土地、建物 1 岐阜県外 営業店舗3か所 土地、建物等 168 合計 685
減損損失の測定に使用している回収可能価額は、正味売却価額と使用価値のいずれか高い価額としております。正味売却価額は不動産鑑定評価額から処分費用見込額を控除して算定しており、使用価値は将来キャッシュ・フロー見積額を3.7%で割り引いて算定しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/20 16:02
有形固定資産は、定率法(ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
