三重銀行(8374)の外国為替の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 14億4800万
- 2009年3月31日 -43.09%
- 8億2400万
- 2010年3月31日 +106.43%
- 17億100万
- 2010年12月31日 -23.34%
- 13億400万
- 2011年3月31日 +7.13%
- 13億9700万
- 2011年6月30日 +40.59%
- 19億6400万
- 2011年12月31日 -35.23%
- 12億7200万
- 2012年3月31日 +6.29%
- 13億5200万
- 2012年6月30日 +2.07%
- 13億8000万
- 2012年12月31日 -0.22%
- 13億7700万
- 2013年3月31日 +19.1%
- 16億4000万
- 2013年6月30日 -2.26%
- 16億300万
- 2013年12月31日 +29.63%
- 20億7800万
- 2014年3月31日 +9.96%
- 22億8500万
- 2014年6月30日 +5.73%
- 24億1600万
- 2014年9月30日 -15.73%
- 20億3600万
- 2014年12月31日 +19.74%
- 24億3800万
- 2015年3月31日 -4.39%
- 23億3100万
- 2015年6月30日 -2.62%
- 22億7000万
- 2015年9月30日 -2.29%
- 22億1800万
- 2015年12月31日 +13.12%
- 25億900万
- 2016年3月31日 -6.82%
- 23億3800万
- 2016年6月30日 +2.57%
- 23億9800万
- 2016年9月30日 -4.59%
- 22億8800万
- 2016年12月31日 -2.84%
- 22億2300万
- 2017年3月31日 +2.02%
- 22億6800万
- 2017年6月30日 -7.32%
- 21億200万
- 2017年9月30日 -0.1%
- 21億
- 2017年12月31日 +2.29%
- 21億4800万
- 2018年3月31日 -15.36%
- 18億1800万
個別
- 2008年3月31日
- 14億4800万
- 2009年3月31日 -43.09%
- 8億2400万
- 2010年3月31日 +106.43%
- 17億100万
- 2011年3月31日 -17.87%
- 13億9700万
- 2012年3月31日 -3.22%
- 13億5200万
- 2013年3月31日 +21.3%
- 16億4000万
- 2014年3月31日 +39.33%
- 22億8500万
- 2014年9月30日 -10.9%
- 20億3600万
- 2015年3月31日 +14.49%
- 23億3100万
- 2015年9月30日 -4.85%
- 22億1800万
- 2016年3月31日 +5.41%
- 23億3800万
- 2016年9月30日 -2.14%
- 22億8800万
- 2017年3月31日 -0.87%
- 22億6800万
- 2017年9月30日 -7.41%
- 21億
- 2018年3月31日 -13.43%
- 18億1800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 従いまして、当行グループは、連結会社の事業の内容によるサービス別のセグメントから構成されており、「銀行業」、「リース業」及び「信用保証業」の3つを報告セグメントとしております。2018/06/20 12:11
「銀行業」は、預金業務、貸出業務、内国為替業務、外国為替業務、国債・投資信託・保険の窓販、社債の受託及び登録業務等を行っております。「リース業」は、リース業務を行っております。「信用保証業」は、信用保証業務を行っております。
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (参考)2018/06/20 12:11
資産の査定は、「金融機能の再生のための緊急措置に関する法律」(平成10年法律第132号)第6条に基づき、当行の貸借対照表の社債(当該社債を有する金融機関がその元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(昭和23年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、その他資産中の未収利息及び仮払金、支払承諾見返の各勘定に計上されるものについて債務者の財政状態及び経営成績等を基礎として次のとおり区分するものであります。
1.破産更生債権及びこれらに準ずる債権 - #3 銀行業における手形割引に関する注記、銀行業(連結)
- ※5. 手形割引は、「銀行業における金融商品会計基準適用に関する会計上及び監査上の取扱い」(日本公認会計士協会業種別監査委員会報告第24号 平成14年2月13日)に基づき金融取引として処理しております。これにより受け入れた商業手形及び買入外国為替は、売却又は再担保という方法で自由に処分できる権利を有しておりますが、その額面金額は次のとおりであります。2018/06/20 12:11