三重銀行(8374)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 26億3100万
- 2009年3月31日 +26.53%
- 33億2900万
- 2010年3月31日 +15.5%
- 38億4500万
- 2010年12月31日 -7.67%
- 35億5000万
- 2011年3月31日 -0.9%
- 35億1800万
- 2011年6月30日 -0.82%
- 34億8900万
- 2011年12月31日 +1%
- 35億2400万
- 2012年3月31日 -1.39%
- 34億7500万
- 2012年6月30日 +1.01%
- 35億1000万
- 2012年12月31日 -7.64%
- 32億4200万
- 2013年3月31日 -0.15%
- 32億3700万
- 2013年6月30日 -5%
- 30億7500万
- 2013年12月31日 -14.83%
- 26億1900万
- 2014年3月31日 -6.11%
- 24億5900万
- 2014年6月30日 -6.22%
- 23億600万
- 2014年9月30日 +2.43%
- 23億6200万
- 2014年12月31日 -10.88%
- 21億500万
- 2015年3月31日 -8.6%
- 19億2400万
- 2015年6月30日 -8.68%
- 17億5700万
- 2015年9月30日 +0.63%
- 17億6800万
- 2015年12月31日 -1.3%
- 17億4500万
- 2016年3月31日 +3.5%
- 18億600万
- 2016年6月30日 +47.51%
- 26億6400万
- 2016年9月30日 -1.88%
- 26億1400万
- 2016年12月31日 -2.18%
- 25億5700万
- 2017年3月31日 -0.16%
- 25億5300万
- 2017年6月30日 -4.66%
- 24億3400万
- 2017年9月30日 -2.38%
- 23億7600万
- 2017年12月31日 -1.09%
- 23億5000万
- 2018年3月31日 -0.13%
- 23億4700万
個別
- 2008年3月31日
- 20億6300万
- 2009年3月31日 +58.6%
- 32億7200万
- 2010年3月31日 +16.69%
- 38億1800万
- 2011年3月31日 -8.59%
- 34億9000万
- 2012年3月31日 -1.35%
- 34億4300万
- 2013年3月31日 -7.67%
- 31億7900万
- 2014年3月31日 -24.16%
- 24億1100万
- 2014年9月30日 -3.73%
- 23億2100万
- 2015年3月31日 -18.74%
- 18億8600万
- 2015年9月30日 -8.01%
- 17億3500万
- 2016年3月31日 +2.59%
- 17億8000万
- 2016年9月30日 +46.07%
- 26億
- 2017年3月31日 -2.15%
- 25億4400万
- 2017年9月30日 -6.37%
- 23億8200万
- 2018年3月31日 -0.76%
- 23億6400万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 7 上記の他、無形固定資産のソフトウェアは2,159百万円であります。2018/06/20 12:11
8 数値は連結決算数値を用いております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、行内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。2018/06/20 12:11 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 減損損失は、廃止の決定及び営業キャッシュ・フローの低下がみられる営業用店舗等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。2018/06/20 12:11
当行は、営業用店舗については、店舗単位のキャッシュ・フローが相互補完的であるエリア単位で、移転、廃止予定資産及び遊休資産については、各資産単位でグルーピングしております。また、本部、事務センター、寮、社宅等については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから共用資産としております。地域 主な用途 種類 減損損失 三重県内 営業用店舗1か所 建物、リース資産、その他の有形固定資産及びその他の無形固定資産 18百万円 (うち建物 13百万円)
連結子会社については、各社を一つのグループとして、各社毎にグルーピングしております。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当行及び連結子会社で定める利用可能期間(主として5年)に基づいて償却しております。2018/06/20 12:11