十八銀行(8396)の外国為替の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 12億8700万
- 2009年3月31日 +44.91%
- 18億6500万
- 2010年3月31日 -39.95%
- 11億2000万
- 2010年12月31日 +34.46%
- 15億600万
- 2011年3月31日 +151.33%
- 37億8500万
- 2011年6月30日 -50.01%
- 18億9200万
- 2011年12月31日 -7.51%
- 17億5000万
- 2012年3月31日 +5.26%
- 18億4200万
- 2012年6月30日 -6.24%
- 17億2700万
- 2012年12月31日 +14.82%
- 19億8300万
- 2013年3月31日 +17.6%
- 23億3200万
- 2013年6月30日 -17.54%
- 19億2300万
- 2013年12月31日 +50.44%
- 28億9300万
- 2014年3月31日 +102.73%
- 58億6500万
- 2014年6月30日 -61.96%
- 22億3100万
- 2014年9月30日 +217.66%
- 70億8700万
- 2014年12月31日 -68.83%
- 22億900万
- 2015年3月31日 +125.71%
- 49億8600万
- 2015年6月30日 -41.42%
- 29億2100万
- 2015年9月30日 +8.63%
- 31億7300万
- 2015年12月31日 -20.11%
- 25億3500万
- 2016年3月31日 -6.67%
- 23億6600万
- 2016年6月30日 +126.8%
- 53億6600万
- 2016年9月30日 -27.34%
- 38億9900万
- 2016年12月31日 -57.45%
- 16億5900万
- 2017年3月31日 +118.26%
- 36億2100万
- 2017年6月30日 +67.85%
- 60億7800万
- 2017年9月30日 -17.82%
- 49億9500万
- 2017年12月31日 -24.36%
- 37億7800万
- 2018年3月31日 -13.58%
- 32億6500万
- 2018年6月30日 -1.84%
- 32億500万
- 2018年9月30日 -28.61%
- 22億8800万
- 2018年12月31日 +26.4%
- 28億9200万
個別
- 2008年3月31日
- 12億8700万
- 2009年3月31日 +44.91%
- 18億6500万
- 2010年3月31日 -39.95%
- 11億2000万
- 2011年3月31日 +237.95%
- 37億8500万
- 2012年3月31日 -51.33%
- 18億4200万
- 2013年3月31日 +26.6%
- 23億3200万
- 2014年3月31日 +151.5%
- 58億6500万
- 2014年9月30日 +20.84%
- 70億8700万
- 2015年3月31日 -29.65%
- 49億8600万
- 2015年9月30日 -36.36%
- 31億7300万
- 2016年3月31日 -25.43%
- 23億6600万
- 2016年9月30日 +64.79%
- 38億9900万
- 2017年3月31日 -7.13%
- 36億2100万
- 2017年9月30日 +37.95%
- 49億9500万
- 2018年3月31日 -34.63%
- 32億6500万
- 2018年9月30日 -29.92%
- 22億8800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (参考)2018/06/22 14:09
資産の査定は、「金融機能の再生のための緊急措置に関する法律」(平成10年法律第132号)第6条に基づき、当行の貸借対照表の社債(当該社債を有する金融機関がその元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(昭和23年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、その他資産中の未収利息及び仮払金、支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに貸借対照表に注記することとされている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)について債務者の財政状態及び経営成績等を基礎として次のとおり区分するものであります。
1 破産更生債権及びこれらに準ずる債権 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (ⅱ)為替リスクの管理2018/06/22 14:09
当行グループは、市場リスクに関する諸規定に基づき為替リスクの管理を行っております。当行グループが保有する外貨建取引による資産及び負債については、為替レートの変動の影響を受けますが、外国為替持ち高は売持・買持均衡を基本に調整を行っており、収益への影響は限定的なものとなっております。
(ⅲ)価格変動リスクの管理 - #3 銀行業における手形割引に関する注記、銀行業(連結)
- ※6.手形割引は、「銀行業における金融商品会計基準適用に関する会計上及び監査上の取扱い」(日本公認会計士協会業種別監査委員会報告第24号 平成14年2月13日)に基づき金融取引として処理しております。これにより受け入れた商業手形及び買入外国為替は、売却又は(再)担保という方法で自由に処分できる権利を有しておりますが、その額面金額は次のとおりであります。2018/06/22 14:09