大分銀行（8392）の外国為替の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 20億6500万
2009年3月31日 +110.36%: 43億4400万
2010年3月31日 -10.54%: 38億8600万
2011年3月31日 -5.02%: 36億9100万
2012年3月31日 +5.88%: 39億800万
2013年3月31日 -3.45%: 37億7300万
2014年3月31日 +3.98%: 39億2300万
2015年3月31日 +6.7%: 41億8600万
2016年3月31日 -19.04%: 33億8900万
2017年3月31日 +20.77%: 40億9300万
2018年3月31日 +1.47%: 41億5300万
2019年3月31日 -5.42%: 39億2800万
2020年3月31日 +112.86%: 83億6100万
2021年3月31日 +50.81%: 126億900万
2022年3月31日 -8.07%: 115億9100万
2023年3月31日 -62.63%: 43億3100万
2024年3月31日 +6.33%: 46億500万
2025年3月31日 -14.33%: 39億4500万
2026年3月31日 +53.71%: 60億6400万

個別

2008年3月31日: 20億6500万
2009年3月31日 +110.36%: 43億4400万
2010年3月31日 -10.54%: 38億8600万
2011年3月31日 -5.02%: 36億9100万
2012年3月31日 +5.88%: 39億800万
2013年3月31日 -3.45%: 37億7300万
2014年3月31日 +3.98%: 39億2300万
2015年3月31日 +6.7%: 41億8600万
2016年3月31日 -19.04%: 33億8900万
2017年3月31日 +20.77%: 40億9300万
2018年3月31日 +1.47%: 41億5300万
2019年3月31日 -5.42%: 39億2800万
2020年3月31日 +112.86%: 83億6100万
2021年3月31日 +50.81%: 126億900万
2022年3月31日 -8.07%: 115億9100万
2023年3月31日 -62.63%: 43億3100万
2024年3月31日 +6.33%: 46億500万
2025年3月31日 -14.33%: 39億4500万
2026年3月31日 +53.71%: 60億6400万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (参考)
資産の査定は、「金融機能の再生のための緊急措置に関する法律」(1998年法律第132号)第6条に基づき、当行の貸借対照表の社債(当該社債を有する金融機関がその元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(1948年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、その他資産中の未収利息及び仮払金、支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに貸借対照表に注記することとされている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)について債務者の財政状態及び経営成績並びに事業計画の合理性等を基礎として債務者区分を決定し、その債務者区分に応じて次のとおり区分するものであります。
1 破産更生債権及びこれらに準ずる債権
2025/06/18 11:34
#2 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 取引所取引については、取引所等における最終の価格をもって時価としておりレベル1の時価に分類しております。
店頭取引については、金利、外国為替相場等のインプットを用いて、将来キャッシュ・フローの現在価値等により算定した価額をもって時価としておりレベル2の時価に分類しております。
(注2) 時価で連結貸借対照表に計上している金融商品のうちレベル3の時価に関する情報
2025/06/18 11:34
#3 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業（連結）: ※2 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次のとおりであります。なお、債権は、連結貸借対照表の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)であります。

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