宮崎銀行(8393)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 22億9400万
- 2009年3月31日
- -218億1000万
- 2009年12月31日
- 96億4200万
- 2010年3月31日 -8.98%
- 87億7600万
- 2010年6月30日 -78.25%
- 19億900万
- 2010年9月30日 +18.44%
- 22億6100万
- 2010年12月31日 +113.27%
- 48億2200万
- 2011年3月31日 +38.26%
- 66億6700万
- 2011年6月30日 -78.67%
- 14億2200万
- 2011年9月30日 +195.15%
- 41億9700万
- 2011年12月31日 -54.49%
- 19億1000万
- 2012年3月31日 +165.86%
- 50億7800万
- 2012年6月30日 -93.28%
- 3億4100万
- 2012年9月30日 +530.79%
- 21億5100万
- 2012年12月31日 +136.36%
- 50億8400万
- 2013年3月31日 +3.27%
- 52億5000万
- 2013年6月30日 -52.4%
- 24億9900万
- 2013年9月30日 +31.09%
- 32億7600万
- 2013年12月31日 +62.03%
- 53億800万
- 2014年3月31日 +29.54%
- 68億7600万
- 2014年6月30日 -78.24%
- 14億9600万
- 2014年9月30日 +108.76%
- 31億2300万
- 2014年12月31日 +93.69%
- 60億4900万
- 2015年3月31日 +3.12%
- 62億3800万
- 2022年3月31日 +19.8%
- 74億7300万
個別
- 2008年3月31日
- 22億6800万
- 2009年3月31日
- -218億5800万
- 2010年3月31日
- 87億5300万
- 2010年9月30日 -74.45%
- 22億3600万
- 2011年3月31日 +196.6%
- 66億3200万
- 2011年9月30日 -37.05%
- 41億7500万
- 2012年3月31日 +20.62%
- 50億3600万
- 2012年9月30日 -57.84%
- 21億2300万
- 2013年3月31日 +145.12%
- 52億400万
- 2013年9月30日 -37.41%
- 32億5700万
- 2014年3月31日 +109.73%
- 68億3100万
- 2014年9月30日 -55.99%
- 30億600万
- 2015年3月31日 +105.82%
- 61億8700万
- 2015年9月30日 -14.82%
- 52億7000万
- 2016年3月31日 +84.74%
- 97億3600万
- 2016年9月30日 -53.17%
- 45億5900万
- 2017年3月31日 +106.89%
- 94億3200万
- 2017年9月30日 -57.78%
- 39億8200万
- 2018年3月31日 +136.31%
- 94億1000万
- 2018年9月30日 -43.63%
- 53億400万
- 2019年3月31日 +89.2%
- 100億3500万
- 2019年9月30日 -69.45%
- 30億6600万
- 2020年3月31日 +150.46%
- 76億7900万
- 2020年9月30日 -51.09%
- 37億5600万
- 2021年3月31日 +93.26%
- 72億5900万
- 2021年9月30日 -66.15%
- 24億5700万
- 2022年3月31日 +170.21%
- 66億3900万
- 2022年9月30日 -31.83%
- 45億2600万
- 2023年3月31日 +68.74%
- 76億3700万
- 2023年9月30日 -46.76%
- 40億6600万
- 2024年3月31日 +62.76%
- 66億1800万
- 2024年9月30日 -29.34%
- 46億7600万
- 2025年3月31日 +99.79%
- 93億4200万
- 2025年9月30日 -30.29%
- 65億1200万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 3.役員賞与の個人別の報酬等の額の決定に関する方針2025/06/25 13:17
役員賞与は、業績向上への貢献意欲や士気を高めるため、毎事業年度の当期純利益等を勘案し、毎事業年度末終了後に、2016年6月24日開催の定時株主総会にて承認された、基本報酬を含めた最高限度額年額300百万円の範囲内で、役位に応じた支給額を下記6.の方法により決定します。
4.ストック・オプション報酬の個人別の額の決定に関する方針 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 経常費用は、売現先利息や債券貸借取引支払利息の増加により資金調達費用が増加し、貸倒引当金繰入額の増加によりその他経常費用が増加したことから、前連結会計年度に比べ7,341百万円増加して66,245百万円となりました。2025/06/25 13:17
この結果、経常利益は、前連結会計年度に比べ3,961百万円増加して13,947百万円となり、親会社株主に帰属する当期純利益は、同2,697百万円増加して9,784百万円となりました。
セグメントの業績は、次のとおりであります。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/25 13:17
(注)1 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、次のとおりであります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 10,954円41銭 11,153円00銭 1株当たり当期純利益 409円52銭 573円96銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 407円79銭 571円33銭