8306 三菱UFJ FG

時価

19兆6292億円

12.51倍

2010年以降

4.59-25.44倍
（2010-2024年）

0.95倍

2010年以降

0.28-1.06倍
（2010-2024年）

3.14%

ROE

9.68%

ROA

0.37%

器具及び備品、海外連結子会社における会計基準変更、貸倒引当金の増減額（△は減少）他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	器具及び備品		海外連結子会社における会計基準変更		貸倒引当金の増減額（△は減少）		持分法の適用範囲の変動
2008/03	202百万		-92.2億		-1095億		-
2009/03	185百万	-8.4%	-		-233億	赤縮	57.6億
2009/12	-		-		1252億	黒転	-
2010/03	173百万	-6.5%	-		1751億	+39.9%	-19.2億	赤転
2010/09	-		-		-1015億	赤転	-
2010/12	-		-		-1812億	赤拡	-
2011/03	135百万	-22%	-		-1750億	赤縮	-
2011/09	-		-		-841億	赤縮	45.4億	黒転
2012/03	78百万	-42.2%	-		-148億	赤縮	45.4億	±0%
2012/09	-		-		-350億	赤拡	-
2013/03	-		-		-457億	赤拡	-5.78億	赤転
2013/09	-		-		-1286億	赤拡	-
2014/03	-		-		-1737億	赤拡	-
2014/09	-		-		-943億	赤縮	-
2015/03	-		-		460億	黒転	-
2015/09	-		-		-799億	赤転	-
2016/03	-		-		711億	黒転	-
2016/09	-		-		-1023億	赤転	-
2017/03	-		-		-928億	赤縮	-
2017/09	-		-		-1143億	赤拡	-
2018/03	-		-		-1557億	赤拡	-
2018/09	-		-		-1105億	赤縮	-
2019/03	-		-		-836億	赤縮	-
2019/09	-		-		-523億	赤縮	-
2020/03	-		-		201億	黒転	-
2020/09	-		-		1092億	+442.1%	-
2021/03	-		-		2163億	+98%	-
2021/09	-		-		-1264億	赤転	-
2022/03	-		-		967億	黒転	-
2022/09	-		-		-1055億	赤転	-
2023/03	-		-		-328億	赤縮	-
2023/09	-		-		778億	黒転	-
2024/03	-		-		2249億	+189.2%	-

2008年3月

器具及び備品: 2億200万
海外連結子会社における会計基準変更: -92億1700万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1094億8700万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

器具及び備品: 1億8500万
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -232億7600万
持分法の適用範囲の変動: 57億6300万

2009年12月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 1251億8900万
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

器具及び備品: 1億7300万
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 1751億2300万
持分法の適用範囲の変動: -19億1900万

2010年9月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1014億5300万
持分法の適用範囲の変動: -

2010年12月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1811億6900万
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

器具及び備品: 1億3500万
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1750億4900万
持分法の適用範囲の変動: -

2011年9月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -840億9500万
持分法の適用範囲の変動: 45億4000万

2012年3月

器具及び備品: 7800万
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -148億4800万
持分法の適用範囲の変動: 45億4000万

2012年9月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -350億2700万
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -456億6800万
持分法の適用範囲の変動: -5億7800万

2013年9月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1286億4700万
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1737億500万
持分法の適用範囲の変動: -

2014年9月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -942億5300万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 460億3700万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年9月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -798億5000万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 710億8400万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年9月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1022億5900万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -927億8300万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年9月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1143億900万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1556億5700万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年9月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1104億6700万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -836億4100万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年9月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -523億2200万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 201億4800万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年9月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 1092億2800万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 2162億7000万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年9月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1264億1800万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 966億5200万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年9月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1055億400万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -327億8000万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年9月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 777億7000万
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

器具及び備品: -
海外連結子会社における会計基準変更: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 2248億8100万
持分法の適用範囲の変動: -