8306 三菱UFJ FG

時価

21兆7513億円

13.79倍

2010年以降

4.59-25.44倍
（2010-2024年）

1.02倍

2010年以降

0.28-1.06倍
（2010-2024年）

2.84%

ROE

9.68%

ROA

0.37%

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他、特定取引資産の純増（△）減、劣後特約付借入れによる収入他2件

【期間】

年度	有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他		特定取引資産の純増（△）減		劣後特約付借入れによる収入		資金調達費用		持分法の適用範囲の変動
2010/09	-		-3.5兆		530億		0.27兆		-
2011/09	-		-2.57兆	赤縮	668億	+26%	0.25兆	-5.6%	-
2012/09	-		-1.77兆	赤縮	255億	-61.8%	0.25兆	-1.9%	-
2013/09	12.2億		4.6兆	黒転	105億	-58.8%	0.23兆	-7.4%	-
2014/09	24.4億	+99.8%	1.58兆	-65.7%	550億	+423.8%	0.29兆	+25.1%	-
2015/09	18.2億	-25.7%	0.94兆	-40.6%	380億	-30.9%	0.32兆	+10.7%	244億
2016/09	-		-5.85兆	赤転	310億	-18.4%	0.38兆	+18.5%	-
2017/09	-		2.34兆	黒転	230億	-25.8%	0.56兆	+48.2%	-
2018/09	-		-1.44兆	赤転	100億	-56.5%	0.84兆	+49.3%	-
2019/09	-		-2.68兆	赤拡	1453億	大幅増	1.03兆	+23%	-
2020/09	-		-1.47兆	赤縮	-		0.47兆	-54.1%	-1.04億	赤転
2021/09	-		1.2兆	黒転	-		0.27兆	-43.2%	-
2022/09	-		-2.71兆	赤転	290億	-80%	0.69兆	+157.6%	-
2023/09	-		-3.68兆	赤拡	1130億	+289.7%	2.3兆	+233.5%	-

2010年9月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -3兆5025億
劣後特約付借入れによる収入: 530億
資金調達費用: 2684億7500万
持分法の適用範囲の変動: -

2011年9月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -2兆5744億
劣後特約付借入れによる収入: 668億
資金調達費用: 2533億1100万
持分法の適用範囲の変動: -

2012年9月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -1兆7690億
劣後特約付借入れによる収入: 255億
資金調達費用: 2484億9600万
持分法の適用範囲の変動: -

2013年9月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: 12億2300万
特定取引資産の純増（△）減: 4兆5959億
劣後特約付借入れによる収入: 105億
資金調達費用: 2300億8900万
持分法の適用範囲の変動: -

2014年9月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: 24億4400万
特定取引資産の純増（△）減: 1兆5764億
劣後特約付借入れによる収入: 550億
資金調達費用: 2878億2800万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年9月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: 18億1600万
特定取引資産の純増（△）減: 9366億6200万
劣後特約付借入れによる収入: 380億
資金調達費用: 3186億2700万
持分法の適用範囲の変動: 243億9400万

2016年9月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -5兆8487億
劣後特約付借入れによる収入: 310億
資金調達費用: 3776億2200万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年9月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: 2兆3383億
劣後特約付借入れによる収入: 230億
資金調達費用: 5595億5700万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年9月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -1兆4368億
劣後特約付借入れによる収入: 100億
資金調達費用: 8353億7100万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年9月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -2兆6790億
劣後特約付借入れによる収入: 1453億2400万
資金調達費用: 1兆272億
持分法の適用範囲の変動: -

2020年9月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -1兆4654億
劣後特約付借入れによる収入: -
資金調達費用: 4716億8000万
持分法の適用範囲の変動: -1億400万

2021年9月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: 1兆1950億
劣後特約付借入れによる収入: -
資金調達費用: 2680億5200万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年9月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -2兆7110億
劣後特約付借入れによる収入: 290億
資金調達費用: 6904億8900万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年9月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -3兆6768億
劣後特約付借入れによる収入: 1130億
資金調達費用: 2兆3028億
持分法の適用範囲の変動: -