8306 三菱UFJ FG

時価

20兆241億円

12.69倍

2010年以降

4.59-25.44倍
（2010-2024年）

0.94倍

2010年以降

0.28-1.06倍
（2010-2024年）

3.08%

ROE

7.61%

ROA

0.37%

固定資産除却損、土地再評価差額金の取崩、普通社債発行及び償還による増減（△）他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	固定資産除却損		土地再評価差額金の取崩		普通社債発行及び償還による増減（△）		有価証券の売却による収入		持分法の適用範囲の変動
2008/03	6百万		-		-0.17兆		50.6兆		-
2009/03	2百万	-66.7%	-		-0.23兆	赤拡	76兆	+50.2%	57.6億
2009/12	-		-		0.11兆	黒転	61.7兆	-18.8%	-
2010/03	15百万	+650%	-		0.37兆	+232.6%	74.5兆	+20.7%	-19.2億	赤転
2010/09	-		-		-0.03兆	赤転	26.3兆	-64.6%	-
2010/12	-		-		-0.12兆	赤拡	55.3兆	+110%	-
2011/03	11百万	-26.7%	-		-0.11兆	赤縮	78.2兆	+41.4%	-
2011/09	-		-		0.05兆	黒転	93.2兆	+19.2%	45.4億	黒転
2012/03	127百万	大幅増	-		0.33兆	+609.3%	173兆	+85.8%	45.4億	±0%
2012/09	-		-		-0.03兆	赤転	88兆	-49.2%	-
2013/03	3百万	-97.6%	12.7億		0.09兆	黒転	151兆	+71.7%	-5.78億	赤転
2013/09	-		14.4億	+14.2%	0.33兆	+258.8%	54.3兆	-64.1%	-
2014/03	0	-100%	20.1億	+39.2%	1.12兆	+241.6%	108兆	+99.7%	-
2014/09	-		-22.2億	赤転	0.63兆	-43.4%	68.1兆	-37.2%	-
2015/03	53百万		-4.24億	赤縮	0.91兆	+43.4%	110兆	+62.1%	-
2015/09	-		0.88億	黒転	-0.11兆	赤転	42.8兆	-61.2%	-
2016/03	7百万	-86.8%	30.4億	大幅増	0.65兆	黒転	60.3兆	+40.7%	-
2016/09	-		25.9億	-14.8%	-0.02兆	赤転	14.1兆	-76.6%	-
2017/03	298百万	大幅増	26.2億	+1%	0.42兆	黒転	39.6兆	+180.5%	-
2017/09	-		9.57億	-63.5%	0.24兆	-42.1%	19.5兆	-50.8%	-
2018/03	2百万	-99.3%	34.3億	+258%	0.19兆	-22.9%	33.5兆	+72.1%	-
2018/09	-		11.5億	-66.3%	1.07兆	+466.7%	17.4兆	-48%	-
2019/03	8百万	+300%	25.6億	+121.8%	1.29兆	+20.6%	33兆	+89.8%	-
2019/09	-		27.4億	+7.3%	0.49兆	-62.2%	32兆	-3.2%	-
2020/03	42百万	+425%	90.8億	+231.2%	0.7兆	+44.8%	64.6兆	+102.2%	-
2020/09	-		67.9億	-25.2%	0.23兆	-66.7%	24兆	-62.9%	-
2021/03	118百万	+181%	94.5億	+39.1%	-0.29兆	赤転	65.2兆	+172%	-
2021/09	-		74.3億	-21.3%	0.22兆	黒転	37.5兆	-42.5%	-
2022/03	252百万	+113.6%	85.6億	+15.1%	0.92兆	+324.2%	60.3兆	+61%	-
2022/09	-		20.6億	-75.9%	2.63兆	+187.2%	29.5兆	-51%	-
2023/03	843百万	+234.5%	51億	+147.5%	2.6兆	-1.4%	58.4兆	+98%	-
2023/09	-		14.2億	-72.1%	0.11兆	-95.7%	35.7兆	-38.9%	-
2024/03	0	-100%	15.6億	+9.6%	-0.3兆	赤転	64.1兆	+79.4%	-

2008年3月

固定資産除却損: 600万
土地再評価差額金の取崩: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: -1678億4600万
有価証券の売却による収入: 50兆5759億
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

固定資産除却損: 200万
土地再評価差額金の取崩: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: -2276億500万
有価証券の売却による収入: 75兆9819億
持分法の適用範囲の変動: 57億6300万

2009年12月

固定資産除却損: -
土地再評価差額金の取崩: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: 1119億9800万
有価証券の売却による収入: 61兆6878億
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

固定資産除却損: 1500万
土地再評価差額金の取崩: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: 3725億3100万
有価証券の売却による収入: 74兆4773億
持分法の適用範囲の変動: -19億1900万

2010年9月

固定資産除却損: -
土地再評価差額金の取崩: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: -303億8900万
有価証券の売却による収入: 26兆3284億
持分法の適用範囲の変動: -

2010年12月

固定資産除却損: -
土地再評価差額金の取崩: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: -1222億1200万
有価証券の売却による収入: 55兆2893億
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

固定資産除却損: 1100万
土地再評価差額金の取崩: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: -1130億1600万
有価証券の売却による収入: 78兆1862億
持分法の適用範囲の変動: -

2011年9月

固定資産除却損: -
土地再評価差額金の取崩: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: 463億5500万
有価証券の売却による収入: 93兆1850億
持分法の適用範囲の変動: 45億4000万

2012年3月

固定資産除却損: 1億2700万
土地再評価差額金の取崩: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: 3288億400万
有価証券の売却による収入: 173兆1303億
持分法の適用範囲の変動: 45億4000万

2012年9月

固定資産除却損: -
土地再評価差額金の取崩: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: -303億1300万
有価証券の売却による収入: 88兆165億
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

固定資産除却損: 300万
土地再評価差額金の取崩: 12億6500万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 911億4900万
有価証券の売却による収入: 151兆1083億
持分法の適用範囲の変動: -5億7800万

2013年9月

固定資産除却損: -
土地再評価差額金の取崩: 14億4400万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 3270億6800万
有価証券の売却による収入: 54兆2605億
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

固定資産除却損: 0
土地再評価差額金の取崩: 20億1000万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 1兆1171億
有価証券の売却による収入: 108兆3339億
持分法の適用範囲の変動: -

2014年9月

固定資産除却損: -
土地再評価差額金の取崩: -22億1500万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 6322億7700万
有価証券の売却による収入: 68兆740億
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

固定資産除却損: 5300万
土地再評価差額金の取崩: -4億2400万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 9066億3700万
有価証券の売却による収入: 110兆3481億
持分法の適用範囲の変動: -

2015年9月

固定資産除却損: -
土地再評価差額金の取崩: 8800万
普通社債発行及び償還による増減（△）: -1056億2400万
有価証券の売却による収入: 42兆8317億
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

固定資産除却損: 700万
土地再評価差額金の取崩: 30億4200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 6499億5100万
有価証券の売却による収入: 60兆2745億
持分法の適用範囲の変動: -

2016年9月

固定資産除却損: -
土地再評価差額金の取崩: 25億9300万
普通社債発行及び償還による増減（△）: -166億9600万
有価証券の売却による収入: 14兆1193億
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

固定資産除却損: 2億9800万
土地再評価差額金の取崩: 26億1900万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 4227億2000万
有価証券の売却による収入: 39兆6026億
持分法の適用範囲の変動: -

2017年9月

固定資産除却損: -
土地再評価差額金の取崩: 9億5700万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 2446億7400万
有価証券の売却による収入: 19兆4710億
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

固定資産除却損: 200万
土地再評価差額金の取崩: 34億2600万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 1885億7800万
有価証券の売却による収入: 33兆5038億
持分法の適用範囲の変動: -

2018年9月

固定資産除却損: -
土地再評価差額金の取崩: 11億5300万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 1兆685億
有価証券の売却による収入: 17兆4058億
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

固定資産除却損: 800万
土地再評価差額金の取崩: 25億5700万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 1兆2883億
有価証券の売却による収入: 33兆336億
持分法の適用範囲の変動: -

2019年9月

固定資産除却損: -
土地再評価差額金の取崩: 27億4300万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 4864億8200万
有価証券の売却による収入: 31兆9768億
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

固定資産除却損: 4200万
土地再評価差額金の取崩: 90億8400万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 7046億3300万
有価証券の売却による収入: 64兆6423億
持分法の適用範囲の変動: -

2020年9月

固定資産除却損: -
土地再評価差額金の取崩: 67億9200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 2348億4300万
有価証券の売却による収入: 23兆9667億
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

固定資産除却損: 1億1800万
土地再評価差額金の取崩: 94億4900万
普通社債発行及び償還による増減（△）: -2870億9500万
有価証券の売却による収入: 65兆1887億
持分法の適用範囲の変動: -

2021年9月

固定資産除却損: -
土地再評価差額金の取崩: 74億3400万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 2161億5500万
有価証券の売却による収入: 37兆4519億
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

固定資産除却損: 2億5200万
土地再評価差額金の取崩: 85億5600万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 9170億700万
有価証券の売却による収入: 60兆2804億
持分法の適用範囲の変動: -

2022年9月

固定資産除却損: -
土地再評価差額金の取崩: 20億6100万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 2兆6336億
有価証券の売却による収入: 29兆5176億
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

固定資産除却損: 8億4300万
土地再評価差額金の取崩: 51億200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 2兆5959億
有価証券の売却による収入: 58兆4415億
持分法の適用範囲の変動: -

2023年9月

固定資産除却損: -
土地再評価差額金の取崩: 14億2200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 1121億8500万
有価証券の売却による収入: 35兆7260億
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

固定資産除却損: 0
土地再評価差額金の取崩: 15億5900万
普通社債発行及び償還による増減（△）: -2952億3100万
有価証券の売却による収入: 64兆1009億
持分法の適用範囲の変動: -