8306 三菱UFJ FG他1社の持分法の適用範囲の変動、建物、自己株式を比較

【期間】

持分法の適用範囲の変動

建物

2008年通期

三菱UFJ FG
3648億1900万
三井住友トラストグループ
416億5100万

2009年通期

三菱UFJ FG
3390億9600万
三井住友トラストグループ
394億5900万

2010年通期

三菱UFJ FG
3210億8800万
三井住友トラストグループ
373億8400万

2011年通期

三菱UFJ FG
3194億8500万
三井住友トラストグループ
348億3500万

2012年通期

三菱UFJ FG
3100億300万
三井住友トラストグループ
827億6300万

2013年通期

三菱UFJ FG
3128億3800万
三井住友トラストグループ
742億3300万

2014年通期

三菱UFJ FG
3282億
三井住友トラストグループ
742億200万

2015年通期

三菱UFJ FG
3334億3000万
三井住友トラストグループ
718億6300万

2016年通期

三菱UFJ FG
3497億6100万
三井住友トラストグループ
744億1700万

2017年通期

三菱UFJ FG
3411億3100万
三井住友トラストグループ
743億3000万

2018年通期

三菱UFJ FG
3029億8100万
三井住友トラストグループ
737億1100万

2019年通期

三菱UFJ FG
3615億8000万
三井住友トラストグループ
740億5300万

2020年通期

三菱UFJ FG
3419億8400万
三井住友トラストグループ
739億2600万

2021年通期

三菱UFJ FG
3219億6500万
三井住友トラストグループ
739億6600万

2022年通期

三菱UFJ FG
3049億3500万
三井住友トラストグループ
727億2600万

2023年通期

三菱UFJ FG
2868億7900万
三井住友トラストグループ
710億1500万

2024年通期

三菱UFJ FG
2818億700万
三井住友トラストグループ
702億9500万

自己株式

2007年通期

三菱UFJ FG
-1兆14億
三井住友トラストグループ
-1億9500万

2008年通期

三菱UFJ FG
-7260億100万
三井住友トラストグループ
-2億6100万

2009年通期

三菱UFJ FG
-68億6700万
三井住友トラストグループ
-2億6200万

2010年通期

三菱UFJ FG
-66億3300万
三井住友トラストグループ
-2億7000万

2011年通期

三菱UFJ FG
-64億5800万
三井住友トラストグループ
-2億8200万

2012年通期

三菱UFJ FG
-65億4400万
三井住友トラストグループ
-1億2000万

2013年通期

三菱UFJ FG
-19億2900万
三井住友トラストグループ
-931億6400万

2014年通期

三菱UFJ FG
-16億9900万
三井住友トラストグループ
-5億9100万

2015年通期

三菱UFJ FG
-1016億6100万
三井住友トラストグループ
-170億5700万

2016年通期

三菱UFJ FG
-2989億2200万
三井住友トラストグループ
-270億9700万

2017年通期

三菱UFJ FG
-5132億6000万
三井住友トラストグループ
-340億6100万

2018年通期

三菱UFJ FG
-5221億5800万
三井住友トラストグループ
-422億2400万

2019年通期

三菱UFJ FG
-5166億4900万
三井住友トラストグループ
-512億2200万

2020年通期

三菱UFJ FG
-5055億1800万
三井住友トラストグループ
-28億5500万

2021年通期

三菱UFJ FG
-5027億9400万
三井住友トラストグループ
-28億1500万

2022年通期

三菱UFJ FG
-4512億8800万
三井住友トラストグループ
-27億1400万

2023年通期

三菱UFJ FG
-4810億9100万
三井住友トラストグループ
-229億3300万

2024年通期

三菱UFJ FG
-6138億2300万
三井住友トラストグループ
-236億3500万

持分法の適用範囲の変動に対する割合

対持分法の適用範囲の変動
年度勘定科目三菱UFJ FG三井住友トラストグループ
2009年通期持分法の適用範囲の変動100%
57億6300万
-
建物999%
3390億9600万
394億5900万
自己株式-119.16%
-68億6700万
-2億6200万
2010年通期持分法の適用範囲の変動-100%
-18億4000万
-
建物999%
3210億8800万
373億8400万
自己株式-360.49%
-66億3300万
-2億7000万
2012年通期持分法の適用範囲の変動100%
45億4000万
-
建物999%
3100億300万
827億6300万
自己株式-144.14%
-65億4400万
-1億2000万
2013年通期持分法の適用範囲の変動-100%
-5億7800万
-
建物999%
3128億3800万
742億3300万
自己株式-333.74%
-19億2900万
-931億6400万
2008年通期建物3648億1900万416億5100万
自己株式-7260億100万-2億6100万
2011年通期建物3194億8500万348億3500万
自己株式-64億5800万-2億8200万
2014年通期建物3282億742億200万
自己株式-16億9900万-5億9100万
2015年通期建物3334億3000万718億6300万
自己株式-1016億6100万-170億5700万
2016年通期建物3497億6100万744億1700万
自己株式-2989億2200万-270億9700万
2017年通期建物3411億3100万743億3000万
自己株式-5132億6000万-340億6100万
2018年通期建物3029億8100万737億1100万
自己株式-5221億5800万-422億2400万
2019年通期建物3615億8000万740億5300万
自己株式-5166億4900万-512億2200万
2020年通期建物3419億8400万739億2600万
自己株式-5055億1800万-28億5500万
2021年通期建物3219億6500万739億6600万
自己株式-5027億9400万-28億1500万
2022年通期建物3049億3500万727億2600万
自己株式-4512億8800万-27億1400万
2023年通期建物2868億7900万710億1500万
自己株式-4810億9100万-229億3300万
2024年通期建物2818億700万702億9500万
自己株式-6138億2300万-236億3500万
2007年通期自己株式-1兆14億-1億9500万