三井住友 FG(8316)の外国為替の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 8935億6700万
- 2009年3月31日 -0.95%
- 8850億8200万
- 2010年3月31日 +25.11%
- 1兆1072億
- 2010年12月31日 -5.18%
- 1兆498億
- 2011年3月31日 +2.59%
- 1兆770億
- 2011年6月30日 +9.59%
- 1兆1803億
- 2011年12月31日 +11.28%
- 1兆3134億
- 2012年3月31日 -2.5%
- 1兆2806億
- 2012年6月30日 +17.42%
- 1兆5037億
- 2012年12月31日 +26.79%
- 1兆9065億
- 2013年3月31日 +16.78%
- 2兆2264億
- 2013年6月30日 -36.24%
- 1兆4195億
- 2013年12月31日 +24.81%
- 1兆7716億
- 2014年3月31日 +1.06%
- 1兆7904億
- 2014年6月30日 +0.19%
- 1兆7938億
- 2014年9月30日 +18.36%
- 2兆1231億
- 2014年12月31日 +3.42%
- 2兆1957億
- 2015年3月31日 -13.12%
- 1兆9076億
- 2015年6月30日 +14.04%
- 2兆1755億
- 2015年9月30日 -9.62%
- 1兆9663億
- 2015年12月31日 +12.21%
- 2兆2065億
- 2016年3月31日 -28.52%
- 1兆5771億
- 2016年6月30日 +5.95%
- 1兆6709億
- 2016年9月30日 -7.47%
- 1兆5462億
- 2016年12月31日 +36.52%
- 2兆1109億
- 2017年3月31日 -18.34%
- 1兆7238億
- 2017年6月30日 +37.89%
- 2兆3769億
- 2017年9月30日 +5.46%
- 2兆5066億
- 2017年12月31日 +0.01%
- 2兆5069億
- 2018年3月31日 -13.59%
- 2兆1661億
- 2018年6月30日 +18.48%
- 2兆5664億
- 2018年9月30日 -7.8%
- 2兆3663億
- 2018年12月31日 -1.24%
- 2兆3370億
- 2019年3月31日 -26.43%
- 1兆7194億
- 2019年6月30日 +35.47%
- 2兆3292億
- 2019年9月30日 -16.34%
- 1兆9486億
- 2019年12月31日 +17.74%
- 2兆2943億
- 2020年3月31日 -10.07%
- 2兆632億
- 2020年6月30日 +12.7%
- 2兆3253億
- 2020年9月30日 -9.81%
- 2兆972億
- 2020年12月31日 +4.11%
- 2兆1833億
- 2021年3月31日 -0.47%
- 2兆1731億
- 2021年6月30日 +18.53%
- 2兆5758億
- 2021年9月30日 +28.09%
- 3兆2993億
- 2021年12月31日 -3.13%
- 3兆1961億
- 2022年3月31日 -12.02%
- 2兆8121億
- 2022年6月30日 +58.19%
- 4兆4485億
- 2022年9月30日 -35.54%
- 2兆8672億
- 2022年12月31日 -13.83%
- 2兆4708億
- 2023年3月31日 -21.37%
- 1兆9427億
- 2023年6月30日 +8.48%
- 2兆1075億
- 2023年9月30日 +6.21%
- 2兆2384億
- 2023年12月31日 -3.31%
- 2兆1643億
- 2024年3月31日 -4.41%
- 2兆688億
- 2024年6月30日 +16.05%
- 2兆4009億
- 2024年9月30日 -0.9%
- 2兆3793億
- 2024年12月31日 +22.56%
- 2兆9161億
- 2025年3月31日 -6.98%
- 2兆7125億
- 2025年6月30日 -11.81%
- 2兆3921億
- 2025年9月30日 +0.18%
- 2兆3963億
- 2025年12月31日 -9.74%
- 2兆1629億
- 2026年3月31日 -6.11%
- 2兆308億
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 〇 対象アセット2026/06/19 15:03
当社グループは、集計対象アセットを「貸出金」「支払承諾」「外国為替」「私募債」「未実行のローン・コミットメント」「デリバティブ」等としております。
〇 集計期間 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 特定取引収支、その他業務収支2026/06/19 15:03
特定取引収支は、前連結会計年度比1,841億円減益の1,994億円となり、その他業務収支は、前連結会計年度比2,573億円増益の933億円となりました。なお、外貨建特定取引(通貨スワップ等)とそのリスクヘッジのために行う外国為替取引等の損益は、財務会計上、特定取引収支とその他業務収支中の外国為替売買損益に区分して計上されるため、ヘッジ効果を踏まえた経済実態としては、特定取引収支及びその他業務収支の合算でみる必要があります。両者合算では、前連結会計年度比731億円増益の2,928億円となりました。
以上により、連結粗利益は、前連結会計年度比7,179億円増益の4兆8,447億円となりました。 - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2) 時価をもって連結貸借対照表計上額としない金融資産及び金融負債2026/06/19 15:03
現金預け金、コールローン及び買入手形、買現先勘定、債券貸借取引支払保証金、外国為替、コールマネー及び売渡手形、売現先勘定、債券貸借取引受入担保金、コマーシャル・ペーパー、短期社債、信託勘定借は、短期間で決済されるものが大半を占めており、時価が帳簿価額に近似するため、注記を省略しております。
前連結会計年度(2025年3月31日現在) - #4 銀行業における手形割引に関する注記、銀行業(連結)
- ※4 手形割引は、業種別委員会実務指針第24号に基づき金融取引として処理しております。これにより受け入れた銀行引受手形、商業手形、荷付為替手形及び買入外国為替等は、売却又は(再)担保という方法で自由に処分できる権利を有しておりますが、その額面金額は次のとおりであります。2026/06/19 15:03
- #5 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業(連結)
- ※3 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次のとおりであります。なお、債権は、連結貸借対照表の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)であります。2026/06/19 15:03