無形固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 280億9800万
- 2015年3月31日 -39.9%
- 168億8600万
個別
- 2014年3月31日
- 200万
- 2015年3月31日 -50%
- 100万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主として、事務機器であります。2015/06/26 13:27
(イ)無形固定資産
ソフトウェアであります。 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 2015/06/26 13:27
(4) 固定資産の減価償却の方法① 有形固定資産(リース資産を除く)銀行業を営む連結子会社の有形固定資産は、定率法(ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法)を採用しております。また、主な耐用年数は次のとおりであります。建 物:7年~50年その他:3年~15年銀行業以外の連結子会社の有形固定資産については、税法基準に基づき、主として定率法により償却しております。 ② 無形固定資産(リース資産を除く)無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、連結子会社で定める利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。 ③ リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る「有形固定資産」及び「無形固定資産」中のリース資産は、リース期間を耐用年数とした定額法により償却しております。なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。