減価償却費
連結
- 2013年9月30日
- 200万
- 2014年9月30日 +50%
- 300万
有報情報
- #1 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- 減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法により償却しております。
2.オペレーティング・リース取引
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料
(単位:百万円)
2014/11/17 9:12前連結会計年度
(平成26年3月31日)当中間連結会計期間
(平成26年9月30日)1年内 252 253 1年超 2,361 2,240 合 計 2,613 2,493 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)2014/11/17 9:12
有形固定資産は、定率法(ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法)を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)2014/11/17 9:12
当行の有形固定資産は、定率法(ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法)を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。