第三銀行（8529）の純資産の部合計の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 693億6500万
- 2009年3月31日 -49.92%
- 347億4000万
- 2010年3月31日 +144.37%
- 848億9500万
- 2010年9月30日 +2.39%
- 869億2400万
- 2010年12月31日 +0.67%
- 875億1000万
- 2011年3月31日 -0.31%
- 872億4200万
- 2011年6月30日 +0.16%
- 873億8400万
- 2011年9月30日 -1.09%
- 864億3400万
- 2011年12月31日 -1.23%
- 853億6800万
- 2012年3月31日 +5.67%
- 902億500万
- 2012年6月30日 -2.63%
- 878億3300万
- 2012年9月30日 -0.23%
- 876億2700万
- 2012年12月31日 +4.05%
- 911億8000万
- 2013年3月31日 +9.78%
- 1000億9700万
- 2013年6月30日 -2.45%
- 976億4200万
- 2013年9月30日 +2.52%
- 1001億700万
- 2013年12月31日 +2.16%
- 1022億7200万
- 2014年3月31日 -1.61%
- 1006億2800万
- 2014年6月30日 +2.22%
- 1028億5900万
- 2014年9月30日 +2.65%
- 1055億8500万
- 2014年12月31日 +5.74%
- 1116億4900万
- 2015年3月31日 +2.52%
- 1144億6600万
- 2015年6月30日 +0.02%
- 1144億8500万
- 2015年9月30日 -3.85%
- 1100億7600万
- 2015年12月31日 +3.97%
- 1144億4700万
- 2016年3月31日 -1.71%
- 1124億9200万
- 2016年6月30日 -2.28%
- 1099億2900万
- 2016年9月30日 +0.6%
- 1105億9100万
- 2016年12月31日 +3.71%
- 1146億9200万
- 2017年3月31日 -1.96%
- 1124億4700万
- 2017年6月30日 +0.82%
- 1133億6900万
- 2017年9月30日 +1.91%
- 1155億3200万
- 2017年12月31日 +3.03%
- 1190億3700万
- 2018年3月31日 -1.58%
- 1171億6200万
個別
- 2008年3月31日
- 675億2700万
- 2009年3月31日 -50.81%
- 332億1900万
- 2010年3月31日 +149.93%
- 830億2300万
- 2010年9月30日 +2.36%
- 849億8500万
- 2011年3月31日 +0.32%
- 852億5300万
- 2011年9月30日 -1.2%
- 842億2700万
- 2012年3月31日 +4.26%
- 878億1600万
- 2012年9月30日 -3.3%
- 849億1900万
- 2013年3月31日 +14.54%
- 972億6600万
- 2013年9月30日 -0.41%
- 968億6800万
- 2014年3月31日 +0.86%
- 977億
- 2014年9月30日 +4.63%
- 1022億2400万
- 2015年3月31日 +8.29%
- 1106億9800万
- 2015年9月30日 -4.11%
- 1061億4800万
- 2016年3月31日 +2.74%
- 1090億5900万
- 2016年9月30日 -1.91%
- 1069億7700万
- 2017年3月31日 +1.54%
- 1086億2000万
- 2017年9月30日 +2.9%
- 1117億6700万
- 2018年3月31日 +1.24%
- 1131億5500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 純資産の部は、親会社株主に帰属する当期純利益の積上げ等により利益剰余金が増加したことに加え、その他有価証券評価差額金が増加したことなどから、前連結会計年度末比47億15百万円増加し1,171億62百万円となりました。2018/06/20 16:29
③連結自己資本比率(国内基準)前連結会計年度末(百万円)(A) 当連結会計年度末(百万円)(B) 増減(百万円)(B)-(A) 純資産の部合計 112,447 117,162 4,715 資本金 37,461 37,461 ―
連結自己資本比率は、「銀行法第14条の2の規定に基づき、銀行がその保有する資産等に照らし自己資本の充実の状況が適当であるかどうかを判断するための基準」(平成18年金融庁告示第19号)に基づき算出しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
