建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物 10～50年器具備品 4～15年 (2) 無形固定資産自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2016/06/28 14:14

#2 固定資産除却損の注記

定資産除却損の内容は、次のとおりであります。 前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)建物―146千円器具備品5千円245 〃  計5千円391千円

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】 資産の種類当期首残高(千円)当期増加額(千円)当期減少額(千円)当期末残高(千円)当期末減価償却累計額又は償却累計額(千円)当期償却額(千円)差引当期末残高(千円)有形固定資産        建物―──34,95912,74697122,212 器具備品―──43,89635,8703,3948,025 土地―──17,800――17,800有形固定資産計―――96,65548,6174,36648,038無形固定資産        ソフトウエア―――376,689366,8586,5419,831 ソフトウエア仮勘定―――119,156――119,156 施設利用権―――746――746無形固定資産計―――496,592366,8586,541129,734 (注) 有形固定資産及び無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。

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