有価証券報告書-第37期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法によっております。ただし、建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに太陽光発電設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	8～39年
機械及び装置	17年
車両運搬具及び工具器具備品	4～15年

② 無形固定資産
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。