器具及び備品(純額)
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2428万
- 2009年3月31日 -5.77%
- 2288万
- 2010年3月31日 -2.57%
- 2229万
- 2011年3月31日 +3.95%
- 2317万
- 2012年3月31日 -1.61%
- 2280万
- 2013年3月31日 +51.15%
- 3446万
- 2014年3月31日 -2.34%
- 3366万
- 2015年3月31日 -9.15%
- 3058万
- 2016年3月31日 +0.72%
- 3080万
- 2017年3月31日 -100%
- 0
- 2018年3月31日
- 0
- 2019年3月31日
- 0
- 2020年3月31日
- 0
- 2021年3月31日
- 0
- 2022年3月31日
- 0
- 2023年3月31日
- 0
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記
- ※1 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2023/06/30 14:55
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 車両 249 - 器具及び備品 279 - 計 50,494 - - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物」「器具及び備品」の「当期増加額」の主なものは、本社ビルの設備の取得によるものであります。
(注2023/06/30 14:55 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、管理会計上の区分をもとに、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によってグルーピングしております。なお、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。2023/06/30 14:55
当社グループは、固定資産等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当期減少額を減損損失として計上いたしました。その内訳は、器具及び備品1,881千円であります。また、遊休資産については、他の資産グループとは区別して個別に評価・測定を行っており、減損損失は6,380千円であります。
回収可能価額については、正味売却価額により測定しており、原則として固定資産税評価額を合理的に調整した価額によっております。売却等が困難な資産は、備忘価額1円として評価しております。