日産証券グループ(8705)のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億5328万
- 2009年3月31日 -69.55%
- 1億6845万
- 2010年3月31日 +67.33%
- 2億8188万
- 2010年12月31日 -14.2%
- 2億4184万
- 2011年3月31日 -34.19%
- 1億5916万
- 2011年6月30日 -0.31%
- 1億5867万
- 2011年9月30日 -7.6%
- 1億4660万
- 2011年12月31日 -72.5%
- 4031万
- 2012年3月31日 +14.68%
- 4623万
- 2012年6月30日 +35.78%
- 6277万
- 2012年9月30日 -9.43%
- 5685万
- 2012年12月31日 -12.01%
- 5003万
- 2013年3月31日 -4.86%
- 4759万
- 2013年6月30日 -2.47%
- 4642万
- 2013年9月30日 -4.07%
- 4453万
- 2013年12月31日 -5.97%
- 4187万
- 2014年3月31日 +21.43%
- 5084万
- 2014年6月30日 -8.12%
- 4672万
- 2014年9月30日 -6.03%
- 4390万
- 2014年12月31日 +16.07%
- 5095万
- 2015年3月31日 -0.46%
- 5071万
- 2015年6月30日 -5.94%
- 4770万
- 2015年9月30日 +15.52%
- 5510万
- 2015年12月31日 -5.59%
- 5203万
- 2016年3月31日 -5.84%
- 4899万
- 2016年6月30日 +9.43%
- 5361万
- 2016年9月30日 -4.18%
- 5137万
- 2016年12月31日 +32.89%
- 6827万
- 2017年3月31日 +1.9%
- 6956万
- 2017年6月30日 -3.87%
- 6687万
- 2017年9月30日 -4.43%
- 6390万
- 2017年12月31日 -7.45%
- 5914万
- 2018年3月31日 -55.36%
- 2640万
- 2018年6月30日 -7.44%
- 2443万
- 2018年9月30日 +1.4%
- 2477万
- 2018年12月31日 +1.09%
- 2504万
- 2019年3月31日 -7.24%
- 2323万
- 2019年6月30日 -6.38%
- 2175万
- 2019年9月30日 -8%
- 2000万
- 2019年12月31日 +0.73%
- 2015万
- 2020年3月31日 -9.07%
- 1832万
- 2020年6月30日 +42.24%
- 2606万
- 2020年9月30日 +42.33%
- 3710万
- 2020年12月31日 +999.99%
- 4億2029万
- 2021年3月31日 -14.33%
- 3億6005万
- 2021年6月30日 -9.84%
- 3億2462万
- 2021年9月30日 -60.08%
- 1億2957万
- 2021年12月31日 -4.29%
- 1億2401万
- 2022年3月31日 -6.97%
- 1億1537万
- 2022年6月30日 -9.29%
- 1億465万
- 2022年9月30日 +25.66%
- 1億3150万
- 2022年12月31日 -6.79%
- 1億2258万
- 2023年3月31日 -11.74%
- 1億818万
- 2023年6月30日 -7.89%
- 9964万
- 2023年9月30日 +40.67%
- 1億4017万
- 2023年12月31日 -5.38%
- 1億3263万
- 2024年3月31日 -0.61%
- 1億3182万
- 2024年6月30日 -8.44%
- 1億2069万
- 2024年9月30日 -9.06%
- 1億976万
- 2024年12月31日 -8.34%
- 1億60万
- 2025年3月31日 -10.56%
- 8998万
- 2025年6月30日 +57.02%
- 1億4128万
- 2025年9月30日 +77.74%
- 2億5112万
- 2025年12月31日 -6.74%
- 2億3419万
- 2026年3月31日 -50.75%
- 1億1533万
- 2026年6月30日 +4.35%
- 1億2034万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ② 無形固定資産…定額法2026/06/12 14:11
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用期間(5年)に基づいております。
(3) 重要な引当金及び特別法上の準備金の計上基準 - #2 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 顧客との契約から生じる収益の「その他」区分の主な収益は、純金&プラチナ積立契約から生じる収益及びソフトウエア開発による売上並びに保守料であります。2026/06/12 14:11
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/12 14:11
当社グループはグループ各社単位でグルーピングを行っております。また遊休資産等については、それぞれの資産毎にグルーピングを行っております。用途 場所 種類 金額 遊休資産 東京都 ソフトウエア 135,561千円
遊休資産につきましては、当社の連結子会社である日産証券株式会社が導入したソフトウエアについて、当初想定していた利用目的が消滅し、今後の利用見込みも立っていないことから、将来のキャッシュ・フローによる投資額の回収が不可能であると判断し、稼働していない遊休資産として「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき減損処理を行い、減損損失135,561千円を特別損失として計上しております。