マネーパートナーズグループ（8732）の建物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7800万
- 2009年3月31日 -1.28%
- 7700万
- 2010年3月31日 -12.99%
- 6700万
- 2010年12月31日 -10.45%
- 6000万
- 2011年3月31日 -3.33%
- 5800万
- 2011年6月30日 -3.45%
- 5600万
- 2011年9月30日 -1.79%
- 5500万
- 2011年12月31日 -3.64%
- 5300万
- 2012年3月31日 -3.77%
- 5100万
- 2012年6月30日 -3.92%
- 4900万
- 2012年9月30日 -2.04%
- 4800万
- 2012年12月31日 -4.17%
- 4600万
- 2013年3月31日 -2.17%
- 4500万
- 2013年6月30日 -4.44%
- 4300万
- 2013年9月30日 -2.33%
- 4200万
- 2013年12月31日 -4.76%
- 4000万
- 2014年3月31日 -2.5%
- 3900万
- 2014年6月30日 -2.56%
- 3800万
- 2014年9月30日 -2.63%
- 3700万
- 2014年12月31日 -2.7%
- 3600万
- 2015年3月31日 -2.78%
- 3500万
- 2015年6月30日 -5.71%
- 3300万
- 2015年9月30日 -9.09%
- 3000万
- 2015年12月31日 -23.33%
- 2300万
- 2016年3月31日 -34.78%
- 1500万
- 2016年6月30日 -46.67%
- 800万
- 2016年9月30日 -75%
- 200万
- 2016年12月31日 +999.99%
- 2億1700万
- 2017年3月31日 -3.23%
- 2億1000万
- 2017年6月30日 -5.24%
- 1億9900万
- 2017年9月30日 -5.53%
- 1億8800万
- 2017年12月31日 -5.85%
- 1億7700万
- 2018年3月31日 -6.78%
- 1億6500万
- 2018年6月30日 -6.67%
- 1億5400万
- 2018年9月30日 -7.14%
- 1億4300万
- 2018年12月31日 -8.39%
- 1億3100万
- 2019年3月31日 -8.4%
- 1億2000万
- 2019年6月30日 -3.33%
- 1億1600万
- 2019年9月30日 -13.79%
- 1億
- 2019年12月31日 +75%
- 1億7500万
- 2020年3月31日 -5.14%
- 1億6600万
- 2020年6月30日 -8.43%
- 1億5200万
- 2020年9月30日 -8.55%
- 1億3900万
- 2020年12月31日 -9.35%
- 1億2600万
- 2021年3月31日 -76.19%
- 3000万
- 2021年6月30日 -40%
- 1800万
- 2021年9月30日 -61.11%
- 700万
- 2021年12月31日 -100%
- 0
- 2022年3月31日
- 0
- 2022年6月30日
- 0
- 2022年9月30日
- 0
- 2022年12月31日
- 0
- 2023年3月31日
- 0
- 2023年6月30日
- 0
- 2023年9月30日
- 0
- 2023年12月31日
- 0
- 2024年3月31日
- 100万
- 2024年6月30日 ±0%
- 100万
- 2024年9月30日 ±0%
- 100万
- 2024年12月31日 ±0%
- 100万
個別
- 2008年3月31日
- 7800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備)は定額法、器具備品は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物(建物附属設備) 32か月
器具備品 4年～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/06/24 14:18 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/24 14:18
建物(建物附属設備)は定額法、器具備品は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
