無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産、投資その他の資産
定額法によっております。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/26 15:03

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の主な内容

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
ソフトウェア	253	―
無形固定資産・その他	2	―

2015/06/26 15:03

#3 有形固定資産等明細表（連結）

無形固定資産の当期末残高は資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び
「当期減少額」の記載を省略しております。2015/06/26 15:03

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産、投資その他の資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/26 15:03