建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については定額法)によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 14～50年
器具備品 5～6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエアについては社内利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/07/17 16:35

#2 固定資産売却益の注記

※12 固定資産売却益の内訳

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	―百万円	1百万円
借地権	―	17

2015/07/17 16:35

#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※2 有形固定資産より控除した減価償却累計額

	前事業年度(平成26年3月31日)		当事業年度(平成27年3月31日)
建物	3,309	百万円	3,433	百万円
構築物(純額)	105		90

2015/07/17 16:35

#4 資産除去債務関係、財務諸表（連結）

3 当該資産除去債務の総額の増減

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
不動産賃貸借契約に伴う増加額	―	6
借地権付建物の売却による減少額(△)	―	△9
時の経過による調整額	6	6

2015/07/17 16:35