建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 2～50年
器具備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(主として5年)による定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
均等償却を採用しております。なお、主な償却期間は5年であります。2015/06/29 9:19

#2 固定資産売却損の注記（連結）

当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
借地権付建物の売却によるものであります。

2015/06/29 9:19

#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※2 有形固定資産の減価償却累計額

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物	2,399	百万円	2,516	百万円
器具備品	464	百万円	461	百万円

2015/06/29 9:19