アイザワ証券グループ(8708)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 15億1800万
- 2010年3月31日 -14.82%
- 12億9300万
- 2011年3月31日 -10.6%
- 11億5600万
- 2012年3月31日 -9.34%
- 10億4800万
- 2013年3月31日 -5.82%
- 9億8700万
- 2014年3月31日 +19.66%
- 11億8100万
- 2015年3月31日 +5.42%
- 12億4500万
- 2016年3月31日 -5.78%
- 11億7300万
- 2017年3月31日 +7.33%
- 12億5900万
- 2018年3月31日 +1.19%
- 12億7400万
- 2019年3月31日 -2.43%
- 12億4300万
- 2020年3月31日 -4.59%
- 11億8600万
- 2021年3月31日 -39.63%
- 7億1600万
- 2022年3月31日 +6.01%
- 7億5900万
- 2023年3月31日 -15.02%
- 6億4500万
- 2024年3月31日 +2.95%
- 6億6400万
- 2025年3月31日 +13.4%
- 7億5300万
- 2026年3月31日 +20.45%
- 9億700万
個別
- 2008年3月31日
- 16億8700万
- 2009年3月31日 -18.55%
- 13億7400万
- 2010年3月31日 -14.99%
- 11億6800万
- 2011年3月31日 -11.13%
- 10億3800万
- 2012年3月31日 -9.63%
- 9億3800万
- 2013年3月31日 -5.97%
- 8億8200万
- 2014年3月31日 +5.33%
- 9億2900万
- 2015年3月31日 +8.29%
- 10億600万
- 2016年3月31日 +9.74%
- 11億400万
- 2017年3月31日 +2.45%
- 11億3100万
- 2018年3月31日 +1.06%
- 11億4300万
- 2019年3月31日 +3.15%
- 11億7900万
- 2020年3月31日 -4.92%
- 11億2100万
- 2021年3月31日 +27.12%
- 14億2500万
- 2022年3月31日 -91.02%
- 1億2800万
- 2023年3月31日 -0.78%
- 1億2700万
- 2024年3月31日 -8.66%
- 1億1600万
- 2025年3月31日 +60.34%
- 1億8600万
- 2026年3月31日 -9.68%
- 1億6800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/24 13:28
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/24 13:28
店舗土地建物の売却によるものであります。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #3 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2026/06/24 13:28
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物 1,632 百万円 1,625 百万円 器具備品 746 百万円 826 百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/24 13:28
当社グループは、資産を事業セグメント・用途により事業用資産、賃貸不動産及び遊休資産に分類しております。また、管理会計上の区分を基準に、事業用資産は営業店等の独立した会計単位、賃貸不動産及び遊休資産は物件単位にグルーピングを行い、特定のグループとの関係が明確ではない資産については、共用資産としています。事業セグメント 用途 場所 種類 減損損失額 証券事業 遊休資産 山梨県 建物 3百万円 土地 1百万円
当社の連結子会社であり、証券事業を営むアイザワ証券株式会社は、営業損益の実績をベースに市場の動向や経営環境等の変動を考慮した金額に、資産または資産グループの経済的残存使用年数を乗じて将来キャッシュ・フローを算出しておりますが、当該将来キャッシュ・フローの減少が見込まれたことにより、支店の移転により、使用見込みがなくなったため減損損失4百万円として特別損失に計上しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/24 13:28
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。 なお、主な耐用年数は以下のとおりです。 建物 3年~39年 器具・備品 5年~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)