建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 2年～50年
器具・備品 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(主として5年)による定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
均等償却を採用しております。なお、主な償却期間は5年であります。2020/07/20 15:12

#2 固定資産売却損の注記（連結）

当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
店舗土地建物の売却によるものであります。

2020/07/20 15:12

#3 固定資産売却益の注記（連結）

当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
店舗土地建物等の売却によるものであります。

2020/07/20 15:12

#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※2 有形固定資産の減価償却累計額

	前連結会計年度(2019年3月31日)		当連結会計年度(2020年3月31日)
建物	2,903	百万円	2,857	百万円
器具備品	535	百万円	552	百万円

2020/07/20 15:12

#5 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額の主な内容は次のとおりであります。
建物 営業店舗移転工事 58百万円
器具備品 システム更新工事 40百万円
長期前払費用 システム導入・改修費用 167百万円2020/07/20 15:12

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2020/07/20 15:12

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2020/07/20 15:12