建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物10年から15年、器具・備品は4年から6年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2014/06/30 12:52

#2 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産から控除した減価償却累計額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物	11,258千円	12,480千円
器具・備品	31,422	31,566

2014/06/30 12:52

#3 資産除去債務関係、財務諸表（連結）

(1)当該資産除去債務の概要
本社事務所の建物賃貸借契約に伴う原状回復費用の見積額であります。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法

2014/06/30 12:52

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物10年から15年、器具・備品は4年から6年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)

2014/06/30 12:52