建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物及び器具備品については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～15年
器具備品 5年～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)投資その他の資産
長期前払費用については、定額法によっております。2015/06/29 11:31

#2 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※1 有形固定資産より控除した減価償却累計額

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
建物	378百万円	412百万円
器具備品	626	947

2015/06/29 11:31