建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
建物及び器具備品については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～15年
器具備品 5年～10年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)投資その他の資産
長期前払費用については、定額法によっております。2016/06/27 13:22

#2 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※1 有形固定資産より控除した減価償却累計額

	前事業年度(平成27年3月31日)	当事業年度(平成28年3月31日)
建物	412百万円	449百万円
器具備品	947	1,187

2016/06/27 13:22