建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
建物及び器具備品については定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年～15年
器具備品 4年～10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 投資その他の資産
長期前払費用については、定額法によっております。2018/06/25 11:02

#2 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※1 有形固定資産より控除した減価償却累計額

	前事業年度(2017年3月31日)		当事業年度(2018年3月31日)
建物	493	百万円	542	百万円
器具備品	1,571		1,932

2018/06/25 11:02