有価証券報告書-第66期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において、区分掲記しておりました「営業外収益」の「受取家賃」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取家賃」に表示していた2,956千円は、「雑収入」として組替えております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「営業外費用」の「減価償却費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「雑支出」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「減価償却費」に表示していた127千円は、「雑支出」として組替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、区分掲記しておりました「営業外収益」の「受取家賃」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取家賃」に表示していた2,956千円は、「雑収入」として組替えております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「営業外費用」の「減価償却費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「雑支出」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「減価償却費」に表示していた127千円は、「雑支出」として組替えております。