大京(8840)の開発用不動産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 871億2900万
- 2010年3月31日 -27.37%
- 632億8400万
- 2010年12月31日 -17.18%
- 524億1000万
- 2011年3月31日 -38.63%
- 321億6300万
- 2011年6月30日 -36.06%
- 205億6400万
- 2011年9月30日 +10.18%
- 226億5800万
- 2011年12月31日 +9.01%
- 247億
- 2012年3月31日 -19.38%
- 199億1200万
- 2012年6月30日 +8.93%
- 216億9100万
- 2012年9月30日 -32.93%
- 145億4900万
- 2012年12月31日 +20.39%
- 175億1500万
- 2013年3月31日 -4.65%
- 167億100万
- 2013年6月30日 +28.23%
- 214億1600万
- 2013年9月30日 -17.73%
- 176億1800万
- 2013年12月31日 -50.43%
- 87億3300万
- 2014年3月31日 -10.05%
- 78億5500万
- 2014年6月30日 +30.48%
- 102億4900万
- 2014年9月30日 -11.47%
- 90億7300万
- 2014年12月31日 -3.3%
- 87億7400万
- 2015年3月31日 +53.18%
- 134億4000万
- 2015年6月30日 -8.97%
- 122億3500万
- 2015年9月30日 +31.1%
- 160億4000万
- 2015年12月31日 +15.11%
- 184億6400万
- 2016年3月31日 -3.41%
- 178億3400万
- 2016年6月30日 -9.22%
- 161億9000万
- 2016年9月30日 -0.21%
- 161億5600万
- 2016年12月31日 +51.63%
- 244億9700万
- 2017年3月31日 +8.1%
- 264億8200万
- 2017年6月30日 -11.79%
- 233億6000万
- 2017年9月30日 -13.99%
- 200億9200万
- 2017年12月31日 -6.97%
- 186億9100万
- 2018年3月31日 -11.11%
- 166億1400万
- 2018年6月30日 +9.85%
- 182億5100万
- 2018年9月30日 +20.25%
- 219億4600万
個別
- 2008年3月31日
- 1110億5800万
- 2009年3月31日 -21.55%
- 871億2800万
- 2010年3月31日 -27.37%
- 632億8200万
- 2011年3月31日 -49.18%
- 321億6100万
- 2012年3月31日 -38.09%
- 199億1200万
- 2013年3月31日 -16.24%
- 166億7900万
- 2014年3月31日 -67.95%
- 53億4500万
- 2015年3月31日 +52.97%
- 81億7600万
- 2016年3月31日 +59.98%
- 130億8000万
- 2017年3月31日 +37.27%
- 179億5500万
- 2018年3月31日 -38.48%
- 110億4600万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法
販売用不動産、仕掛販売用不動産、開発用不動産および未成工事支出金
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定。)2018/06/22 13:52 - #2 資産の保有目的の変更に関する注記
- ※2 資産の保有目的の変更2018/06/22 13:52
保有目的の変更により、有形固定資産の一部を開発用不動産へ振り替えております。その内容は次のとおりであります。
- #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
満期保有目的の債券
償却原価法
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定。)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ 販売用不動産、仕掛販売用不動産、開発用不動産およびその他のたな卸資産
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定。)2018/06/22 13:52