大京(8840)の開発用不動産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 871億2900万
- 2010年3月31日 -27.37%
- 632億8400万
- 2011年3月31日 -49.18%
- 321億6300万
- 2012年3月31日 -38.09%
- 199億1200万
- 2013年3月31日 -16.13%
- 167億100万
- 2014年3月31日 -52.97%
- 78億5500万
- 2015年3月31日 +71.1%
- 134億4000万
- 2016年3月31日 +32.69%
- 178億3400万
- 2017年3月31日 +48.49%
- 264億8200万
- 2018年3月31日 -37.26%
- 166億1400万
個別
- 2008年3月31日
- 1110億5800万
- 2009年3月31日 -21.55%
- 871億2800万
- 2010年3月31日 -27.37%
- 632億8200万
- 2011年3月31日 -49.18%
- 321億6100万
- 2012年3月31日 -38.09%
- 199億1200万
- 2013年3月31日 -16.24%
- 166億7900万
- 2014年3月31日 -67.95%
- 53億4500万
- 2015年3月31日 +52.97%
- 81億7600万
- 2016年3月31日 +59.98%
- 130億8000万
- 2017年3月31日 +37.27%
- 179億5500万
- 2018年3月31日 -38.48%
- 110億4600万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法
販売用不動産、仕掛販売用不動産、開発用不動産および未成工事支出金
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定。)2018/06/22 13:52 - #2 資産の保有目的の変更に関する注記
- ※2 資産の保有目的の変更2018/06/22 13:52
保有目的の変更により、有形固定資産の一部を開発用不動産へ振り替えております。その内容は次のとおりであります。
- #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
満期保有目的の債券
償却原価法
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定。)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ 販売用不動産、仕掛販売用不動産、開発用不動産およびその他のたな卸資産
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定。)2018/06/22 13:52