無形固定資産
連結
- 2013年12月31日
- 9073万
- 2014年12月31日 -20.02%
- 7257万
個別
- 2013年12月31日
- 9025万
- 2014年12月31日 -20.12%
- 7208万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
………定額法
ただし、自社利用ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法2015/03/27 9:04 - #2 業績等の概要
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2015/03/27 9:04
投資活動によるキャッシュ・フローは、定期預金の払戻しによる収入が270百万円、有形固定資産の売却による収入が206百万円あったことや、有価証券の償還による収入が101百万円、安定収益を確保するための賃貸マンションの取得や店舗改装、コインパーキング設備等の有形固定資産の取得による支出が525百万円、定期預金の預入れによる支出が170百万円、IT関連のソウトウエア開発等の無形固定資産の取得による支出が9百万円あったこと等により、127百万円の減少(前連結会計年度は444百万円の減少)となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (固定資産)2015/03/27 9:04
当連結会計年度末における固定資産の残高は、4,885百万円(前連結会計年度末は4,957百万円)で、建物及び構築物が233百万円増加、土地が83百万円減少しましたこと等により有形固定資産が143百万円増加いたしましたが、無形固定資産のソフトウェアが18百万円、投資その他の資産の投資有価証券が104百万円、長期預金が100百万円減少しましたこと等により、前連結会計年度末と比較して72百万円の減少となりました。
(流動負債) - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
………定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
………定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。
(ニ)長期前払費用
………均等額償却2015/03/27 9:04