AMG HD(8891)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 賃貸事業の推移 - 全期間
連結
- 2014年9月30日
- 395万
- 2014年12月31日 +202%
- 1194万
- 2015年3月31日 +54.88%
- 1849万
- 2015年6月30日 -66.28%
- 623万
- 2015年9月30日 +106.08%
- 1285万
- 2015年12月31日 +57.3%
- 2021万
- 2016年3月31日 +53.31%
- 3099万
- 2016年6月30日 -86.77%
- 410万
- 2016年9月30日 +138.92%
- 979万
- 2016年12月31日 +68.23%
- 1648万
- 2017年3月31日 +35.05%
- 2226万
- 2017年6月30日 -75.72%
- 540万
- 2017年9月30日 +77.22%
- 957万
- 2017年12月31日 +51.03%
- 1446万
- 2018年3月31日 +35.67%
- 1962万
- 2018年6月30日 -73.12%
- 527万
- 2018年9月30日 +128.81%
- 1207万
- 2018年12月31日 +40.2%
- 1692万
- 2019年3月31日 +26.53%
- 2141万
- 2019年6月30日 -73.45%
- 568万
- 2019年9月30日 +81.57%
- 1032万
- 2019年12月31日 +16.72%
- 1205万
- 2020年3月31日 +15.19%
- 1388万
- 2020年6月30日 -79.76%
- 281万
- 2020年9月30日 +99.96%
- 561万
- 2020年12月31日 +248.5%
- 1958万
- 2021年3月31日 +80.47%
- 3533万
- 2021年6月30日 -39.17%
- 2149万
- 2021年9月30日 +96.58%
- 4225万
- 2021年12月31日 +43.59%
- 6067万
- 2022年3月31日 +13.74%
- 6901万
- 2022年6月30日 -87.49%
- 863万
- 2022年9月30日 +166.69%
- 2303万
- 2022年12月31日 +77.76%
- 4094万
- 2023年3月31日 +40.91%
- 5768万
- 2023年6月30日 -75.88%
- 1391万
- 2023年9月30日 +156.22%
- 3564万
- 2023年12月31日 +56.94%
- 5594万
- 2024年3月31日 +30.96%
- 7326万
- 2024年9月30日 -56.21%
- 3208万
- 2025年3月31日 +109.96%
- 6735万
個別
- 2013年3月31日
- 2543万
- 2013年6月30日 -83.08%
- 430万
- 2014年3月31日 +224.84%
- 1398万
- 2014年6月30日 -75.14%
- 347万
有報情報
- #1 事業の内容
- なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しておりますので、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。2025/06/24 16:00
当社グループは、分譲マンション事業、注文建築事業、戸建分譲事業、不動産管理事業及び賃貸事業を営んでおり、各事業の内容並びに連結子会社の位置付けは次のとおりであります。
(分譲マンション事業) - #2 従業員の状況(連結)
- 2025年3月31日現在2025/06/24 16:00
(注) 1.従業員数は就業人員であります。セグメントの名称 従業員数(名) 不動産管理事業 35 賃貸事業 1 全社(共通) 28
2.全社(共通)は、総務及び経理等の管理部門の従業員であります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 以上の結果、売上高765百万円(前年同期比8.1%増)、セグメント利益(営業利益)133百万円(前年同期比2.2%減)となりました。2025/06/24 16:00
(賃貸事業)
賃貸事業では、保有物件の売却が進んだことから、売上高及びセグメント利益(営業利益)はともに前年同期を下回ることとなりました。 - #4 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- (セグメント区分の変更)2025/06/24 16:00
当社の報告セグメント区分は、当連結会計年度において「分譲マンション事業」「注文建築事業」「戸建分譲事業」「不動産管理事業」「賃貸事業」としておりましたが、事業活動の実態を適正に反映させ、セグメントごとの戦略立案による成長を目指すことを目的として、2025年4月1日開催の取締役会において、翌連結会計年度(2026年3月期)より「建設事業」「不動産開発事業」「不動産管理事業」の3つのセグメントに集約することといたしました。
なお、変更後のセグメント区分によった場合の当連結会計年度の報告セグメントごとの売上高、利益、資産、負債その他の項目の金額に関する情報は現在算定中です。