有価証券報告書-第30期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
| 有形固定資産 | 定率法 但し、平成10年4月1日以降取得の建物(建物付属設備を除く)については定額法 |
| 無形固定資産 | 定額法 なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 |
| 長期前払費用 | 均等償却しております。 |