有価証券報告書-第31期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
| 有形固定資産(リース資産を除く) | 定率法 但し、平成10年4月1日以降取得の建物(建物付属設備を除く)については定額法 |
| 無形固定資産(リース資産を除く) | 定額法 なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 |
| リース資産 | 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。 なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に準じた会計処理によっております。 |
| 長期前払費用 | 均等償却しております。 |
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