- 8893
- 2024/03/27
- 時価
- 132億円
- PER 予
- 7.89倍
- 2010年以降
- 赤字-30.85倍
(2010-2023年) - PBR
- 1.32倍
- 2010年以降
- 0.63-18.29倍
(2010-2023年) - 配当 予
- 4.5%
- ROE 予
- 16.78%
- ROA 予
- 6.47%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
新日本建物(8893)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 1657万
- 2011年6月30日 -47.31%
- 873万
- 2011年9月30日 +100.44%
- 1750万
- 2011年12月31日 -50.53%
- 865万
- 2012年3月31日 +97.31%
- 1708万
個別
- 2011年3月31日
- 1657万
- 2012年3月31日 +3.09%
- 1708万
- 2012年6月30日 -48.98%
- 871万
- 2012年9月30日 +96.06%
- 1708万
- 2012年12月31日 -47.75%
- 892万
- 2013年3月31日 +100%
- 1785万
- 2013年6月30日 +53.46%
- 2740万
- 2013年9月30日 -27.62%
- 1983万
- 2013年12月31日 -52.3%
- 946万
- 2014年3月31日 +99.06%
- 1883万
- 2014年6月30日 -52.52%
- 894万
- 2014年9月30日 +97.01%
- 1761万
- 2014年12月31日 -50.35%
- 874万
- 2015年3月31日 +93.7%
- 1694万
- 2015年6月30日 -49.49%
- 855万
- 2015年9月30日 +92.98%
- 1651万
- 2015年12月31日 -53.68%
- 765万
- 2016年3月31日 +296.34%
- 3032万
- 2016年6月30日 -51.44%
- 1472万
- 2016年9月30日 -4.12%
- 1411万
- 2016年12月31日 +1.54%
- 1433万
- 2017年3月31日 +114.48%
- 3074万
- 2017年6月30日 -50.58%
- 1519万
- 2017年9月30日 +99.03%
- 3024万
- 2017年12月31日 -52.08%
- 1449万
- 2018年3月31日 +228.92%
- 4767万
- 2018年6月30日 -69.6%
- 1449万
- 2018年9月30日 +87.03%
- 2710万
- 2018年12月31日 -47.96%
- 1410万
- 2019年3月31日 +230.3%
- 4659万
- 2019年6月30日 -71.5%
- 1327万
- 2019年9月30日 +113.11%
- 2829万
- 2019年12月31日 -52.6%
- 1341万
- 2020年3月31日 +269.15%
- 4951万
- 2020年6月30日 -72.35%
- 1369万
- 2020年9月30日 +94.08%
- 2657万
- 2020年12月31日 -50.52%
- 1314万
- 2021年3月31日 +291.99%
- 5153万
- 2021年6月30日 -58.52%
- 2137万
- 2021年9月30日 +25.14%
- 2674万
- 2021年12月31日 -49.13%
- 1360万
- 2022年3月31日 +308.07%
- 5552万
- 2022年6月30日 -75.94%
- 1335万
- 2023年3月31日 +325.75%
- 5687万
- 2023年6月30日 -65.78%
- 1946万
- 2023年9月30日 +115.95%
- 4203万
- 2023年12月31日 -47.93%
- 2188万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/06/29 11:00
おおよその割合前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 給料及び手当 305,081 千円 323,079 千円 賞与引当金繰入額 46,680 千円 44,836 千円 役員退職金 ― 千円 75,602 千円
- #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
①市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
②市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
販売用不動産及び仕掛販売用不動産
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~50年
構築物 10~20年
工具、器具及び備品 3~20年2023/06/29 11:00