イオンモール（8905）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月20日
- 24億4500万
- 2011年8月20日 +264.74%
- 89億1800万
- 2011年11月20日 +57.83%
- 140億7500万
- 2012年2月20日 +45.31%
- 204億5300万
- 2012年5月20日 -73.23%
- 54億7600万
- 2012年8月20日 +73.78%
- 95億1600万
- 2012年11月20日 +46.21%
- 139億1300万
- 2013年2月28日 +82.62%
- 254億800万
- 2013年5月31日 -59.43%
- 103億800万
- 2013年8月31日 +61.71%
- 166億6900万
- 2013年11月30日 +33.59%
- 222億6800万
- 2014年2月28日 +50.27%
- 334億6200万
- 2014年5月31日 -91.66%
- 27億9000万
- 2014年8月31日 +128.6%
- 63億7800万
- 2014年11月30日 +226.04%
- 207億9500万
- 2015年2月28日 +82.4%
- 379億3100万
- 2015年5月31日 -87.69%
- 46億6800万
- 2015年8月31日 +139.7%
- 111億8900万
- 2015年11月30日 -31.75%
- 76億3600万
- 2016年2月29日 +108.5%
- 159億2100万
- 2016年5月31日
- -36億9600万
- 2016年8月31日 -385.69%
- -179億5100万
- 2016年11月30日
- -146億2200万
- 2017年2月28日
- 173億9800万
- 2017年5月31日 -96.92%
- 5億3600万
- 2017年8月31日 +999.99%
- 81億9000万
- 2017年11月30日 +112.39%
- 173億9500万
- 2018年2月28日 +78.21%
- 310億
- 2018年5月31日
- -17億2900万
- 2018年8月31日
- 49億3300万
- 2018年11月30日 +125.81%
- 111億3900万
- 2019年2月28日 +53.64%
- 171億1400万
- 2019年5月31日 -29.07%
- 121億3900万
- 2019年8月31日 -2.01%
- 118億9500万
- 2019年11月30日 +32.85%
- 158億300万
- 2020年2月29日 +104.2%
- 322億6900万
- 2020年5月31日
- -257億800万
- 2020年8月31日
- -165億5700万
- 2020年11月30日
- -134億3800万
- 2021年2月28日
- -86億1100万
- 2021年5月31日
- 237億1900万
- 2021年8月31日 +18.6%
- 281億3000万
- 2021年11月30日 +29.2%
- 363億4400万
- 2022年2月28日 +36.9%
- 497億5500万
- 2022年5月31日 -48.9%
- 254億2500万
- 2022年8月31日 +110.22%
- 534億4900万
- 2022年11月30日 +25.47%
- 670億6300万
- 2023年2月28日 -44.29%
- 373億6100万
- 2023年5月31日 -59.52%
- 151億2400万
- 2023年8月31日 +179.38%
- 422億5400万
- 2023年11月30日 +27.64%
- 539億3400万
- 2024年2月29日 -33.2%
- 360億2600万
- 2024年5月31日 -25.09%
- 269億8800万
- 2024年8月31日 +74.24%
- 470億2400万
- 2024年11月30日 -59.56%
- 190億1700万
- 2025年2月28日 +144.23%
- 464億4500万
- 2025年8月31日
- -216億5600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1.その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/05/23 10:13
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 数理計算上の差異はその発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により、翌連結会計年度から費用処理しております。2025/05/23 10:13
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(6)重要な収益及び費用の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
