固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
建物(建物付属設備を含む。)については定額法、その他については定率法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/05/25 10:10

#3 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2018/05/25 10:10

#4 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成29年2月28日)	当事業年度(平成30年2月28日)
合計	-	-
②固定資産
繰越欠損金	6,079,597	5,619,564

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2018/05/25 10:10

#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成29年2月28日)	当連結会計年度(平成30年2月28日)
合計	-	-
②固定資産
繰越欠損金	7,239,576	5,819,122

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2018/05/25 10:10

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
建物及び構築物(建物付属設備を含む)については定額法、その他については定率法によっております。

2018/05/25 10:10