東祥（8920）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2014年12月31日: 302億9400万
2015年3月31日 +4.84%: 317億5888万
2015年6月30日 +1.43%: 322億1318万
2015年9月30日 +0.07%: 322億3684万
2015年12月31日 +2.94%: 331億8464万
2016年3月31日 +0.05%: 332億126万
2016年6月30日 +2.63%: 340億7460万
2016年9月30日 +4.09%: 354億6772万
2016年12月31日 +1.37%: 359億5213万
2017年3月31日 +2.23%: 367億5314万
2017年6月30日 +4.84%: 385億3116万
2017年9月30日 +3.04%: 397億414万
2017年12月31日 +1.12%: 401億5035万
2018年3月31日 +7.48%: 431億5370万
2018年6月30日 +2.68%: 443億870万
2018年9月30日 +3.8%: 459億9202万
2018年12月31日 +5.24%: 484億387万
2019年3月31日 +1.39%: 490億7470万
2019年6月30日 +2.01%: 500億6214万
2019年9月30日 +4.35%: 522億4099万
2019年12月31日 +2.55%: 535億7315万
2020年3月31日 -5.87%: 504億2700万
2020年6月30日 +1.6%: 512億3156万
2020年9月30日 +3.71%: 531億3263万
2020年12月31日 +4.4%: 554億6881万
2021年3月31日 +0.65%: 558億2907万
2021年6月30日 +1.07%: 564億2406万
2021年9月30日 +0%: 564億2509万
2021年12月31日 +0.2%: 565億4071万
2022年3月31日 -4.14%: 541億9974万
2022年6月30日 +0.68%: 545億6842万
2022年9月30日 -0.25%: 544億3371万
2022年12月31日 +0.36%: 546億2756万
2023年3月31日 +0.72%: 550億2316万
2023年6月30日 -0.26%: 548億7793万
2023年9月30日 +1.66%: 557億8881万
2023年12月31日 +0.95%: 563億1638万
2024年3月31日 -3.33%: 544億4044万
2024年6月30日 -0.56%: 541億3366万
2024年9月30日 +6.37%: 575億8361万
2024年12月31日 +0.25%: 577億2914万
2025年3月31日 -2.5%: 562億8521万
2025年6月30日 +0.03%: 563億182万
2025年9月30日 +1%: 568億6594万
2025年12月31日 -0.49%: 565億8897万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
ホテル事業における店舗設備(建物及び構築物、工具、器具及び備品)であります。
② リース資産の減価償却の方法

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#2 会計方針に関する事項（連結）

主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～39年
機械装置及び運搬具 5年～13年

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	-千円	3,020千円

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#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

場所	用途	種類	減損損失額
北海道エリアスポーツクラブ1店舗	事業用資産	建物及び構築物等	110,536千円
東北エリアスポーツクラブ1店舗	事業用資産	建物及び構築物等	2,761千円
関東エリアスポーツクラブ2店舗	事業用資産	建物及び構築物等	165,432千円
北陸・信越エリアスポーツクラブ3店舗	事業用資産	建物及び構築物等	541,901千円
東海エリアスポーツクラブ5店舗	事業用資産	建物及び構築物、土地等	1,095,636千円
近畿エリアスポーツクラブ1店舗	事業用資産	建物及び構築物等	398,635千円
中国・四国エリアスポーツクラブ1店舗	事業用資産	建物及び構築物等	381,799千円
九州エリアスポーツクラブ3店舗	事業用資産	建物及び構築物等	299,786千円

当社グループでは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本としております。当連結会計年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗における資産グループの帳簿価額を減額し、2,996,490千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。
その内訳は、建物及び構築物2,734,344千円、機械装置及び運搬具74,038千円、工具、器具及び備品14,998千円、土地129,525千円、その他43,583千円であります。

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