有価証券報告書-第48期(2025/04/01-2026/03/31)
※4 減損損失
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
当社グループでは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本としております。当連結会計年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗における資産グループの帳簿価額を減額し、1,595,759千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。
その内訳は、建物及び構築物1,489,578千円、機械装置及び運搬具40,097千円、工具、器具及び備品9,299千円、土地37,563千円、その他19,221千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値又は正味売却価額に基づいております。土地を除く固定資産については、使用価値によっておりますが、見積将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、使用価値を零として算定しております。土地については正味売却価額によっており、重要性を勘案して固定資産税評価額等に基づき算定しております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
当社グループでは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本としております。出店を中止した店舗における資産グループの帳簿価額を減額し、59,771千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。
その内訳は、土地48,858千円、建設仮勘定10,913千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値又は正味売却価額に基づいております。土地を除く固定資産については、使用価値によっておりますが、見積将来キャッシュ・フロ―に基づく評価額がマイナスであるため、使用価値を零として算定しております。土地については正味売却価額によっており、重要性を勘案して固定資産税評価額等に基づき算定しております。
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失額 |
| 東北エリア スポーツクラブ1店舗 | 事業用資産 | 建物及び構築物、土地等 | 375,369千円 |
| 関東エリア スポーツクラブ2店舗 | 事業用資産 | 建物及び構築物等 | 149,419千円 |
| 北陸・信越エリア スポーツクラブ1店舗 | 事業用資産 | 建物及び構築物等 | 223千円 |
| 東海エリア スポーツクラブ2店舗 | 事業用資産 | 建物及び構築物等 | 119,211千円 |
| 中国・四国エリア スポーツクラブ2店舗 | 事業用資産 | 建物及び構築物等 | 423,780千円 |
| 九州エリア スポーツクラブ4店舗 | 事業用資産 | 建物及び構築物等 | 527,755千円 |
当社グループでは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本としております。当連結会計年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗における資産グループの帳簿価額を減額し、1,595,759千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。
その内訳は、建物及び構築物1,489,578千円、機械装置及び運搬具40,097千円、工具、器具及び備品9,299千円、土地37,563千円、その他19,221千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値又は正味売却価額に基づいております。土地を除く固定資産については、使用価値によっておりますが、見積将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、使用価値を零として算定しております。土地については正味売却価額によっており、重要性を勘案して固定資産税評価額等に基づき算定しております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失額 |
| 中国・四国エリア ホテル1店舗 | 事業用資産 | 土地及び建設仮勘定 | 59,771千円 |
当社グループでは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本としております。出店を中止した店舗における資産グループの帳簿価額を減額し、59,771千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。
その内訳は、土地48,858千円、建設仮勘定10,913千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値又は正味売却価額に基づいております。土地を除く固定資産については、使用価値によっておりますが、見積将来キャッシュ・フロ―に基づく評価額がマイナスであるため、使用価値を零として算定しております。土地については正味売却価額によっており、重要性を勘案して固定資産税評価額等に基づき算定しております。