訂正有価証券報告書-第46期(2023/04/01-2024/03/31)
※5 減損損失
前連結会計年度(自2022年4月1日 至2023年3月31日)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
当社グループでは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本としております。当連結会計年度において、閉鎖及び出店中止の意思決定をおこないました店舗における資産グループの帳簿価額を減損し、263,804千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。
その内訳は、建物及び構築物178,583千円、工具、器具及び備品752千円、土地62,940千円、建設仮勘定21,192千円、ソフトウエア335千円であります。
なお、当資産グループの回収可能額は使用価値により測定しており、使用価値が零のため全額減損しております。
当連結会計年度(自2023年4月1日 至2024年3月31日)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
当社グループでは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本としております。当連結会計年度において、収益性の低下により減損損失を認識しましたスポーツクラブ店舗における資産グループの帳簿価額を減損し、2,996,490千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。
その内訳は、建物及び構築物2,734,344千円、機械装置及び運搬具74,038千円、工具、器具及び備品14,998千円、土地129,525千円、その他43,583千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値又は正味売却価額に基づいております。土地を除く固定資産については、使用価値によっておりますが、見積将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、使用価値を零として算定しております。土地については正味売却価額によっており、重要性を勘案して固定資産税評価額等に基づき算定しております。
前連結会計年度(自2022年4月1日 至2023年3月31日)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失額 |
| 新潟県新潟市 | 事業用資産 | 建物及び構築物等 | 110,081千円 |
| 鹿児島県鹿児島市 | 事業用資産 | 建物及び工具器具備品等 | 69,589千円 |
| 千葉県君津市 | 事業用資産 | 土地及び建設仮勘定 | 38,963千円 |
| 新潟県長岡市 | 事業用資産 | 土地及び建設仮勘定 | 45,169千円 |
当社グループでは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本としております。当連結会計年度において、閉鎖及び出店中止の意思決定をおこないました店舗における資産グループの帳簿価額を減損し、263,804千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。
その内訳は、建物及び構築物178,583千円、工具、器具及び備品752千円、土地62,940千円、建設仮勘定21,192千円、ソフトウエア335千円であります。
なお、当資産グループの回収可能額は使用価値により測定しており、使用価値が零のため全額減損しております。
当連結会計年度(自2023年4月1日 至2024年3月31日)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失額 |
| 北海道エリア スポーツクラブ1店舗 | 事業用資産 | 建物及び構築物等 | 110,536千円 |
| 東北エリア スポーツクラブ1店舗 | 事業用資産 | 建物及び構築物等 | 2,761千円 |
| 関東エリア スポーツクラブ2店舗 | 事業用資産 | 建物及び構築物等 | 165,432千円 |
| 北陸・信越エリア スポーツクラブ3店舗 | 事業用資産 | 建物及び構築物等 | 541,901千円 |
| 東海エリア スポーツクラブ5店舗 | 事業用資産 | 建物・構築物及び土地等 | 1,095,636千円 |
| 近畿エリア スポーツクラブ1店舗 | 事業用資産 | 建物及び構築物等 | 398,635千円 |
| 中国・四国エリア スポーツクラブ1店舗 | 事業用資産 | 建物及び構築物等 | 381,799千円 |
| 九州エリア スポーツクラブ3店舗 | 事業用資産 | 建物及び構築物等 | 299,786千円 |
当社グループでは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本としております。当連結会計年度において、収益性の低下により減損損失を認識しましたスポーツクラブ店舗における資産グループの帳簿価額を減損し、2,996,490千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。
その内訳は、建物及び構築物2,734,344千円、機械装置及び運搬具74,038千円、工具、器具及び備品14,998千円、土地129,525千円、その他43,583千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値又は正味売却価額に基づいております。土地を除く固定資産については、使用価値によっておりますが、見積将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、使用価値を零として算定しております。土地については正味売却価額によっており、重要性を勘案して固定資産税評価額等に基づき算定しております。