東祥（8920）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2014年12月31日: 3902万
2015年3月31日 +6.53%: 4157万
2015年6月30日 +12.78%: 4688万
2015年9月30日 +10.44%: 5177万
2015年12月31日 +18.1%: 6115万
2016年3月31日 -4.96%: 5811万
2016年6月30日 -1.54%: 5722万
2016年9月30日 -2.01%: 5607万
2016年12月31日 -4.26%: 5368万
2017年3月31日 +4.4%: 5604万
2017年6月30日 +42.17%: 7968万
2017年9月30日 +2.4%: 8159万
2017年12月31日 +3.29%: 8427万
2018年3月31日 +5.79%: 8916万
2018年6月30日 +5.65%: 9420万
2018年9月30日 +22.24%: 1億1514万
2018年12月31日 +1.66%: 1億1706万
2019年3月31日 +11.57%: 1億3060万
2019年6月30日 +8.8%: 1億4210万
2019年9月30日 +1.47%: 1億4419万
2019年12月31日 +8.49%: 1億5644万
2020年3月31日 -6.57%: 1億4616万
2020年6月30日 -3.25%: 1億4141万
2020年9月30日 +32.27%: 1億8704万
2020年12月31日 -0.46%: 1億8617万
2021年3月31日 -5.28%: 1億7634万
2021年6月30日 -4.62%: 1億6820万
2021年9月30日 -5.54%: 1億5888万
2021年12月31日 -7.13%: 1億4755万
2022年3月31日 -5.23%: 1億3983万
2022年6月30日 -7.14%: 1億2985万
2022年9月30日 -7.95%: 1億1953万
2022年12月31日 -8.36%: 1億954万
2023年3月31日 -6.51%: 1億241万
2023年6月30日 +1.94%: 1億439万
2023年9月30日 -5.96%: 9817万
2023年12月31日 -6.95%: 9135万
2024年3月31日 -1.83%: 8967万
2024年6月30日 -6.72%: 8365万
2024年9月30日 -2.28%: 8174万
2024年12月31日 -3.29%: 7904万
2025年3月31日 -6.92%: 7358万
2025年6月30日 -5.57%: 6947万
2025年9月30日 -4.48%: 6636万
2025年12月31日 +0.65%: 6679万
2026年3月31日 +5.47%: 7044万

個別

2008年3月31日: 1568万
2009年3月31日 +101.47%: 3160万
2010年3月31日 -3.11%: 3062万
2010年12月31日 -6.57%: 2860万
2011年3月31日 -2.97%: 2775万
2011年6月30日 -6.11%: 2606万
2011年9月30日 -5.66%: 2458万
2011年12月31日 -3.29%: 2377万
2012年3月31日 +5.72%: 2513万
2012年6月30日 +10.1%: 2767万
2012年9月30日 -2.36%: 2702万
2012年12月31日 +38.84%: 3752万
2013年3月31日 -4.71%: 3575万
2013年6月30日 -1.3%: 3528万
2013年9月30日 -3.56%: 3403万
2013年12月31日 +1.7%: 3460万
2014年3月31日 +1.48%: 3512万
2014年6月30日 +9.83%: 3857万
2014年9月30日 +2.82%: 3966万
2015年3月31日 -3.56%: 3825万
2016年3月31日 +39.62%: 5340万
2017年3月31日 -6.43%: 4997万
2018年3月31日 +52.34%: 7612万
2019年3月31日 +45.83%: 1億1101万
2020年3月31日 +13.32%: 1億2581万
2021年3月31日 +18.13%: 1億4862万
2022年3月31日 -26.26%: 1億959万
2023年3月31日 -32.19%: 7432万
2024年3月31日 -21%: 5871万
2025年3月31日 -27.75%: 4241万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエアの自社利用分については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2025/06/26 9:31

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 5年～13年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2025/06/26 9:31

#3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前事業年度	当事業年度
有形・無形固定資産	26,147,588	27,844,411
減損損失	2,996,490	1,595,759

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)(固定資産の減損損失)(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報」に記載した内容と同一であります。

2025/06/26 9:31

#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度	当連結会計年度
有形・無形固定資産	41,879,611	46,565,920
減損損失	2,996,490	1,595,759

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
減損の兆候については、資産又は資産グループが使用されている営業活動から生ずる損益又はキャッシュ・フローが継続してマイナスとなっているか、あるいは、当連結会計年度以降プラスとなる見込みがないこと等とし、資産又は資産グループの主要な経済的耐用年数と20年のいずれか短い期間での将来キャッシュ・フローを見積り、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合に減損損失を認識する検討を行った結果、スポーツクラブ12店舗(前連結会計年度は17店舗)の帳簿価額を回収可能価額まで減額し減損損失を計上しております。

2025/06/26 9:31

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっておりますが、取得価額が10万円以上20万円未満の少額資産については、全額費用処理しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2025/06/26 9:31