東祥(8920)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2015年3月31日
- 4157万
- 2016年3月31日 +39.8%
- 5811万
- 2017年3月31日 -3.56%
- 5604万
- 2018年3月31日 +59.08%
- 8916万
- 2019年3月31日 +46.49%
- 1億3060万
- 2020年3月31日 +11.91%
- 1億4616万
- 2021年3月31日 +20.65%
- 1億7634万
- 2022年3月31日 -20.71%
- 1億3983万
- 2023年3月31日 -26.76%
- 1億241万
- 2024年3月31日 -12.43%
- 8967万
- 2025年3月31日 -17.95%
- 7358万
- 2026年3月31日 -4.26%
- 7044万
個別
- 2008年3月31日
- 1568万
- 2009年3月31日 +101.47%
- 3160万
- 2010年3月31日 -3.11%
- 3062万
- 2011年3月31日 -9.35%
- 2775万
- 2012年3月31日 -9.44%
- 2513万
- 2013年3月31日 +42.22%
- 3575万
- 2014年3月31日 -1.77%
- 3512万
- 2015年3月31日 +8.91%
- 3825万
- 2016年3月31日 +39.62%
- 5340万
- 2017年3月31日 -6.43%
- 4997万
- 2018年3月31日 +52.34%
- 7612万
- 2019年3月31日 +45.83%
- 1億1101万
- 2020年3月31日 +13.32%
- 1億2581万
- 2021年3月31日 +18.13%
- 1億4862万
- 2022年3月31日 -26.26%
- 1億959万
- 2023年3月31日 -32.19%
- 7432万
- 2024年3月31日 -21%
- 5871万
- 2025年3月31日 -27.75%
- 4241万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエアの自社利用分については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2025/06/26 9:31 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 5年~13年2025/06/26 9:31
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/06/26 9:31
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 有形・無形固定資産 26,147,588 27,844,411 減損損失 2,996,490 1,595,759
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)(固定資産の減損損失)(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報」に記載した内容と同一であります。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/06/26 9:31
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 有形・無形固定資産 41,879,611 46,565,920 減損損失 2,996,490 1,595,759
減損の兆候については、資産又は資産グループが使用されている営業活動から生ずる損益又はキャッシュ・フローが継続してマイナスとなっているか、あるいは、当連結会計年度以降プラスとなる見込みがないこと等とし、資産又は資産グループの主要な経済的耐用年数と20年のいずれか短い期間での将来キャッシュ・フローを見積り、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合に減損損失を認識する検討を行った結果、スポーツクラブ12店舗(前連結会計年度は17店舗)の帳簿価額を回収可能価額まで減額し減損損失を計上しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっておりますが、取得価額が10万円以上20万円未満の少額資産については、全額費用処理しております。2025/06/26 9:31
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。