建物（純額）

有報情報

#1 事業等のリスク

(4)自然災害等発生のリスクについて
当社は、スポーツクラブ事業、ホテル事業及び不動産事業において建物等の有形固定資産を所有しております。
当社は『施設』及びそれらに『サービス』を付加し収益を計上しており、大規模な震災や水害等の自然災害が発生した場合や、火災等により『施設』等が大規模に毀損し『サービス』の提供が困難になった場合には、営業中止等の理由により当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法)によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっておりますが、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、全額費用処理しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエアの自社利用分については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借処理に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
均等償却によっております。
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2014/06/27 9:34

#3 固定資産売却損の注記

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	156千円		-千円
計	156		-

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#4 固定資産除却損の注記

※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	2,773千円		13,592千円
構築物	844		183

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#5 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成25年3月31日)	当事業年度(平成26年3月31日)
建物	12,152,761千円	6,306,745千円
土地	2,525,683	2,504,672

上記に対応する債務は、次のとおりであります。

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額の主な内容は、以下の通りであります。
(増加額) 建物 ホリデイスポーツクラブ7店舗の新設 1,585,018千円
ABホテル2店舗の新設 624,167千円

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#7 減損損失に関する注記

前事業年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

場 所	用 途	種 類	その他
愛知県安城市	賃貸用不動産	建物及び土地	-

当社は、取締役会において上記建物及び土地の売却を決定したため、該当する建物及び土地を売却予定額まで減額し、当該減少額を減損損失(24,986千円)として特別損失に計上いたしました。なお、当該金額の内訳は建物6,686千円、土地18,300千円であります。
当事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

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#8 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）

(注) 1.貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。
2.期中増減額のうち、前事業年度における主な増加額は不動産取得(127,118千円)であり、主な減少額は土地売却(43,550千円)及び減価償却費(214,980千円)の計上によるものであります。当事業年度の主な増加額は不動産取得(6,996千円)であり、主な減少額は建物除却(14,708千円)及び減価償却費(187,757千円)の計上によるものであります。
3.当事業年度末の時価は、主として「不動産鑑定評価基準」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)であります。

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#9 関連当事者情報、財務諸表（連結）

1. 上記金額のうち、取引金額には消費税等が含まれておりません。
2.土地・建物の売却価格については、不動産鑑定評価を参考に決定しております。
当事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

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