貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 4883万
- 2016年3月31日 -0.12%
- 4877万
- 2017年3月31日 +28%
- 6242万
- 2018年3月31日 +11.77%
- 6977万
- 2019年3月31日 +10.07%
- 7679万
- 2020年3月31日 -12.69%
- 6705万
- 2021年3月31日 -17.56%
- 5527万
- 2022年3月31日 -13.46%
- 4783万
- 2023年3月31日 +40.49%
- 6720万
個別
- 2008年3月31日
- 1031万
- 2009年3月31日 +12.92%
- 1164万
- 2010年3月31日 +2.68%
- 1195万
- 2011年3月31日 +159.94%
- 3107万
- 2012年3月31日 -38.26%
- 1918万
- 2013年3月31日 +87.89%
- 3605万
- 2014年3月31日 +12.21%
- 4045万
- 2015年3月31日 +6.57%
- 4311万
- 2016年3月31日 -1.35%
- 4252万
- 2017年3月31日 +9.98%
- 4677万
- 2018年3月31日 +24.63%
- 5829万
- 2019年3月31日 -10.38%
- 5224万
- 2020年3月31日 -6.18%
- 4901万
- 2021年3月31日 -30.03%
- 3429万
- 2022年3月31日 -14.15%
- 2944万
- 2023年3月31日 +52.13%
- 4479万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 評価基準は、原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。2023/06/30 10:55
商品、貯蔵品 最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 評価基準は、原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。2023/06/30 10:55
商品、貯蔵品 最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却の方法